ドライバーの皆様に朗報が届きました。資源エネルギー庁が2019年09月11日に発表した調査結果によりますと、2019年09月09日時点でのレギュラーガソリンの店頭平均価格は、1リットルあたり143円を記録したのです。これは前週と比較して0.2円の値下げとなり、なんと7週間続けて価格が下落している状況にあります。
今回の価格下落は、ガソリンを精製してガソリンスタンドへ供給する「石油元売り各社」が、前週に卸売価格を引き下げたことがダイレクトに影響しました。SNS上では「少しずつだけど安くなって助かる」「給油のタイミングを待っていて正解だった」といった喜びの声が上がっており、家計を預かる方々からも好意的な反応が目立っているようです。
地域別の動きに目を向けると、熊本県や愛知県を含む34の道府県で値下がりが観測されました。その一方で、東京都や神奈川県などの7都県では逆に値上がりを見せており、地域によってバラつきが生じている点には注意が必要でしょう。山形県や愛媛県といった6県では、価格に変動がない「横ばい」の状態が続いています。
全国で最も高い価格を記録したのは長崎県の154.2円で、対照的に最も安価だったのは宮城県の137円という結果になりました。同じ日本国内でありながら、17円以上の開きがある現状には驚きを隠せません。また、物流を支える軽油は124.4円、家庭の暖房に欠かせない灯油は89.9円と、いずれも0.2円ずつ値を下げています。
私個人の見解としては、7週連続の下落は非常に喜ばしいものの、手放しでは喜べない予兆も感じています。世界的な原油相場の動きを見ると、これまで続いていた下落傾向が一度落ち着きを見せ始めているからです。エネルギー価格は国際情勢に左右されやすく、私たちの生活に直結するだけに、常に最新の動向を注視しなければなりません。
今後の見通しと「卸値」の変動がもたらす影響
実際に、一部の石油元売り会社は、今週の卸値を2週間ぶりに0.5円引き上げる方針を各給油所に通知したと伝えられています。ここで言う「卸値」とは、元売りからガソリンスタンドが買い取る際の価格を指し、これが上がれば当然、私たちが街のスタンドで目にする店頭価格も上昇する可能性が極めて高いといえるでしょう。
調査を担当している石油情報センターも、「来週は小幅な値上がりに転じる」との予測を立てています。せっかく続いていた値下がりトレンドが、2019年09月の中旬を境にストップしてしまうかもしれません。編集部としては、もし愛車のガソリンが減っているのなら、今のうちに満タンにしておくのが賢い選択ではないかと考えています。
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