2019年6月13日、中東の要衝であるホルムズ海峡付近で、非常に緊迫した事態が発生しました。この海域を飛行していたアメリカ軍の無人偵察機、通称ドローンに対し、イラン側が地対空ミサイルを発射したことが、翌6月14日にアメリカ軍当局者の話として明らかになったのです。幸いにもミサイルは目標から外れて海中に落ち、無人機への命中を免れたようですが、この行為は地域情勢の著しい緊張を物語っています。米軍当局者は、イランの目的を「情報収集活動の妨害」だと見ており、アメリカとしてはイランの行動を強く問題視しているでしょう。
この無人偵察機は、まさに事件の現場で活動していました。発射があった6月13日、ホルムズ海峡の近くでは、日本の海運会社が運行するものを含む2隻のタンカーが攻撃を受けるという事件が起きており、無人機はその周辺で情報収集にあたっていたのです。ミサイルは無人機から約1キロメートルという非常に近い場所に着弾したとされており、偶発的なものではなく、明らかに意図的な威嚇行動と考えられます。偵察機がタンカー攻撃の瞬間を捉えていたかどうかは公表されていませんが、米軍の監視活動を阻止しようとするイランの強い意思が感じられます。
この出来事は、アメリカとイランとの間に存在する軍事的な緊張が、一段と高まっている状況を浮き彫りにしています。地対空ミサイルとは、地上や艦船から航空機やミサイルなどを撃墜するために発射されるミサイルのことを指し、今回の場合、明確な戦闘行為に近い非常に危険な一歩といえるでしょう。SNS上でもこのニュースは瞬く間に拡散され、「戦争が始まりかねない」「ホルムズ海峡の安全が心配」といった懸念の声が多く見受けられます。特に、タンカー攻撃に続くこのミサイル発射は、原油輸送の要であるホルムズ海峡の安定性に深刻な影を落とすものとして、国際社会から大きな反響を呼んでいるのです。
さらに数日前には、紅海でもアメリカの無人機が撃ち落とされる事態が発生していました。アメリカ側は、イランが支援しているとみられるイエメンの武装組織「フーシ」による犯行であるとの見方を強めているようです。これらの連鎖的な出来事から、アメリカとイランを中心とする地域的な対立は、一触即発の危機的な状況へと突き進んでいると言わざるを得ません。私は、今回のミサイル発射が単なる警告で終わることを願うばかりですが、両国の偶発的な衝突によって、世界経済の動脈である原油の安定供給が脅かされる事態だけは避けなければならないと考えます。
コメント