研究室にこもりがちな理系学生と、優秀な技術者を求める企業をダイレクトに繋ぐ革新的なプラットフォームが、さらなる進化を遂げようとしています。理系特化型の人材データベース「LabBase（ラボベース）」を運営する株式会社POLは、2019年09月30日、ベンチャーキャピタルからの出資や銀行融資を合わせ、総額10億円の資金調達を実施したことを明らかにしました。
今回の増資を引き受けた顔ぶれは非常に豪華で、スパイラル・ベンチャーズ・ジャパンやパークシャテクノロジー、さらにはサイバーエージェントの藤田晋社長が率いる「藤田ファンド」などが名を連ねています。名だたる投資家たちが同社の将来性に太鼓判を押した形となり、SNS上でも「理系採用のスタンダードが変わるかもしれない」と大きな期待の声が上がっているようです。
POLが展開する「LabBase」は、従来の就職ナビサイトとは一線を画す「月額課金制（サブスクリプション型）」のモデルを採用しています。これは企業が毎月一定の料金を支払うことで、データベースに登録された約1万5000人の優秀な学生へ直接アプローチできる仕組みです。現在、すでに150社もの先進的な企業がこのシステムを導入し、研究の合間を縫って活動する学生とのマッチングを成功させています。
ここで注目すべきは、専門性の高い理系人材を検索できる「データベース」の質の高さでしょう。これは単なる名簿ではなく、学生の研究内容やスキルが詳細に可視化された宝の山と言えます。今回の資金調達により、同社はSNS広告を強化してサービスの認知度をさらに高める方針です。また、新サービスの開発に向けてエンジニアや営業支援担当の採用を加速させ、組織体制をより強固なものにしていく見通しです。
加茂倫明社長は、近年の就職活動において「通年採用」が普及し始めている現状を、事業拡大の絶好の追い風と捉えています。時期を問わず優秀な層にコンタクトできるスカウト型のサービスは、今の時代のニーズに完璧に合致していると言えるでしょう。編集者の視点としても、研究に没頭するあまり就活が後手に回りやすい理系学生にとって、企業側から「見つけてもらえる」環境は、日本の技術革新を支える大きなインフラになると確信しています。
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