世界的なモーターメーカーとして快進撃を続ける日本電産が、さらなる飛躍に向けて大きな一歩を踏み出しました。2019年10月01日付で発表された最新の人事異動からは、同社が成長の柱と位置づける「車載事業」への並々ならぬ執念が伝わってきます。今回の再編は、単なる役職の交代に留まらず、組織の壁を取り払い、次世代のモビリティ市場を制するための戦略的な布石といえるでしょう。
特に注目すべきは、早船一弥専務執行役員が車載事業本部長に就任した点です。これまでATMS（自動変速機用モーター・アクチュエータ）事業を牽引してきた早船氏がトップに立つことで、電動化の波が押し寄せる自動車業界での競争力は一段と高まるはずです。SNS上でも「日本電産のスピード感は異常だ」「本気でEV市場を獲りに来ている」といった驚きと期待の声が数多く上がっています。
組織の融合が加速させる「トラクションモータ」への集中投資
今回の人事の鍵となるのは、従来のATMS事業本部を車載事業本部へと統合・再編した点にあります。これによって、これまで分散していた開発や生産、購買のノウハウがひとつの巨大な組織へと集約されました。例えば、藤井拓二執行役員が購買統括部長に就くことで、グループ全体の調達力が強化され、コスト競争力に磨きがかかることは間違いありません。
ここで専門用語の解説を挟みますと、ATMSとは自動車の走行を制御する重要な部品の総称を指します。これを車載事業と一体化させることは、電気自動車（EV）の心臓部である「イーアクスル」などの開発スピードを爆発的に高める狙いがあるのでしょう。現場の指揮官たちが新たな布陣で動き出すことで、技術の「化学反応」が起こることを市場も熱烈に期待しているようです。
私個人の見解としては、日本電産の強みは「すぐやる、必ずやる、出来るまでやる」という精神にありますが、今回の人事はそのイズムを体現した素晴らしい決断だと感じます。変化の激しい自動車業界において、過去の成功に固執せず、勝てる体制へ瞬時に組み替える柔軟性こそが、永守重信会長率いる同社の真骨頂と言えるのではないでしょうか。
管理体制の盤石化と未来を見据えた開発拠点の拡充
守りの面でも隙がありません。常務執行役員の石井健明氏が、滋賀技術開発センターの所長に就任するとともに、車載事業本部の管理統括部長を兼務します。最高財務責任者（CFO）としての知見を現場の拠点運営に持ち込むことで、投資効率の最大化を図る構えです。また、北尾宜久常務がグループ会社の管理を担うことで、グローバルな組織統制もより強固になるでしょう。
開発現場においても、片岡央執行役員がプロジェクト推進統括部長に就任するなど、新製品を市場へ投入するための「出口戦略」が明確化されています。2019年10月08日に明らかになったこの新体制は、100年に一度と言われる自動車産業の変革期を勝ち抜くための最強の解答です。これから同社が生み出す革新的な技術が、私たちの生活をどう変えるのか、期待は膨らむばかりです。
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