世界的なモーターメーカーである日本電産は、2019年5月31日付けで重要な組織変更と人事異動を発表いたしました。これは、同社の中核事業の一つである精密小型モータ事業本部の体制を大幅に強化し、さらなる成長を目指す戦略的な一手であると拝察いたします。特に、技術開発の中枢である滋賀技術開発センター（Cはセンターの略）の支援統括部担当に、専務執行役員で車載事業本部長を兼務する大谷俊明氏が就任されたことは、同社が技術力の結集を重要視している表れでしょう。
大谷氏は、滋賀技術開発センターの所長および支援統括部長も兼任されます。これにより、車載事業での知見が、精密小型モータ、ひいては全社の技術開発体制に深く組み込まれることになり、事業間のシナジー効果（相乗効果）が期待できそうです。この大型人事は、技術を軸とした日本電産の強固な事業構造を、より盤石にするための布石と見て間違いないでしょう。
また、精密小型モータ事業本部の主要なポストにおいても、幹部の異動が多数見受けられます。生産体制を統括する生産統括には、生産技術統括とSPM（精密小型モータの略称の一つで、恐らくは同事業本部内の特定のセグメントを指す）事業部長を兼任されていた丹保邦康専務執行役員が、副本部長として着任されました。これにより、生産効率のさらなる向上が期待されることでしょう。SNSでも「技術系トップが生産統括につくのは本気度が伺える」といった、同社の本気度を評価する声が散見されました。
さらに、開発統括と品質保証統括部長には、中央開発技術研究所長を兼ねる西村秀樹常務執行役員が就かれます。これまでの新商品開発センター長としての経験を活かし、開発のスピードと品質の担保という、事業成長の両輪を担う重責を果たすことになります。この人事からは、同社が新製品開発と品質管理を不可分一体のものとして捉え、総合的な技術力で市場をリードしていくという強い意思が感じられます。
加えて、藤田啓之執行役員が生産副統括に、また松橋英寿執行役員が管理統括と管理統括部長に就任されるなど、各部門の執行役員クラスの配置が戦略的に行われています。特に管理部門については、経営管理統括などを兼務されていた松橋氏が、より広範囲な管理業務を担うことになり、事業本部のガバナンス（企業統治）強化にもつながるはずです。執行役員である安永耕一郎氏が法務を担当されることも、事業のグローバル展開を見据えたリスクマネジメントの重要性の高まりを象徴していると言えましょう。
私の見解としましては、今回の日本電産の人事異動は、同社が培ってきた「技術の融合」と「スピード感のある意思決定」をさらに追求するための、極めて合理的かつ先見性のある布陣だと評価できます。特に、精密小型モータ事業という中核事業において、開発・生産・品質・管理の各機能に、経験豊富で実績のあるキーパーソンを適材適所へ配置することで、事業の筋肉質化を図っていると考えられます。これこそが、永守重信氏が築き上げた同社の成長戦略の真髄であり、この組織力が今後の日本電産の飛躍を支える原動力となるのではないでしょうか。
組織構造の再編と技術開発力の集中
具体的な開発体制においては、川口登史執行役員がGMS（こちらも事業本部内の特定のセグメントを指すと推測されます）事業部副事業部長から開発副統括兼第6開発統括部長へ異動され、開発部門の強化が進められています。また、滋賀技術開発センター所長を兼任されていた宮本栄治氏は、第3開発統括部長に専念されるなど、各開発統括部の機能が明確化され、専門性が高まっている様子が伺えます。これは、多岐にわたる精密小型モータの製品群に対して、よりきめ細やかで迅速な開発対応を行うための体制整備でしょう。
さらに、奥田勝規氏の第5開発統括部開発第2への着任や、内藤英夫氏の生産統括部購買第1への異動など、中堅・若手層においても要職への登用が見られます。新商品開発センターで実績を積んだ人材が、事業本部の基幹部門に配置されることで、技術革新の「種」を事業全体へスピーディに展開する流れが作られているのです。これにより、組織全体の活性化と、多様な視点からのイノベーション創出が促進されることでしょう。
生産および業務部門では、辰野仁司氏がGMS事業部生産統括部長から生産統括部長に就任され、生産の全体指揮を執ることになります。また、山崎弘之氏が新商品開発センターから業務統括部長兼業務第1に就任されるなど、業務効率化を担う部門にも新しい風が吹き込まれています。これらの異動は、開発した技術を滞りなく量産化し、市場へ届けるためのロジスティクス（物流・情報・資金などの最適化）とオペレーション（業務遂行）を強化する狙いがあると推察されます。日本電産の**「すぐやる、必ずやる、出来るまでやる」**の精神は、こうした盤石な組織体制によって支えられているのです。
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