日本のものづくりを支える重要な素材に、今、かつてない逆風が吹き荒れています。日本伸銅協会が2019年10月29日に発表した速報データによりますと、同年9月の伸銅品生産量は6万1930トンにとどまりました。これは前年の同じ時期と比較して8.0％もの落ち込みを見せており、素材産業がいかに厳しい局面に立たされているかを如実に物語っていると言えるでしょう。
そもそも「伸銅品（しんどうひん）」とは、銅に亜鉛などを加えた合金を、板や棒、管などの形状に加工した製品の総称です。優れた電気伝導性や熱伝導性を持つため、私たちの生活に欠かせないスマートフォンや、急速に普及が進む電気自動車のコネクタ、さらにはエアコンの配管など、現代社会のインフラを支える「産業の塩」とも呼ぶべき不可欠な存在なのです。
今回の生産減少の背景には、長期化する米中貿易摩擦による世界的な景気減速が深く関わっています。製造業の象徴である自動車や家電製品の需要が世界規模で冷え込んでおり、特に輸出向けの生産が大きく振るわなかったことが響きました。これで前年実績を下回るのは、2018年12月から数えて実に10カ月連続という異例の事態に陥っています。
SNS上では、このニュースを受けて「景気の冷え込みを肌で感じるようになった」「製造現場での残業削減や操業調整が現実味を帯びてきた」といった不安の声が広がっています。また、素材メーカーの苦境がサプライチェーン全体に波及することを懸念する専門家の意見も目立ち、実体経済への影響を深刻に捉えるユーザーが増えている印象です。
編集部としては、この状況を単なる数字の悪化と片付けるべきではないと考えています。伸銅品は景気の先行指標としての側面も強いため、10カ月連続のマイナスは日本経済全体に対する警鐘と捉えるべきでしょう。今は耐え時かもしれませんが、各メーカーには技術革新や新市場の開拓を通じ、この難局を打破する強靭なレジリエンスを期待したいところです。
コメント