2019年9月20日の発売以来、Appleの新型スマートフォン「iPhone 11」シリーズが予想を上回る快進撃を続けています。調査会社BCNの最新データによると、発売から20日目にあたる2019年10月9日時点での累計販売台数指数は、前年モデルの「XS」や「XR」を大きく上回る数値を叩き出しました。
今回の好調を支えているのは、戦略的な価格設定が光るスタンダードモデルの「iPhone 11」です。税別7万4800円からという手に取りやすい価格がユーザーの心を掴み、2019年10月8日時点ではシリーズ全体の販売シェアの5割を超える圧倒的な支持を集めています。
SNS上では「広角レンズが便利すぎる」「この性能でこの価格はコスパ最強」といったポジティブな声が溢れています。特に、プロ仕様の「11 Pro」に搭載された三眼カメラは、その独特な外観が「タピオカカメラ」という愛称で親しまれ、トレンドを席巻しているのも興味深い現象ですね。
消費増税前の駆け込み需要が販売を強力に後押し
特筆すべきは、2019年10月1日に控えた消費税率引き上げの影響です。BCNの分析によれば、増税前最後の週末となった2019年9月28日と2019年9月29日には、販売台数が前日比で12％から13％も増加しており、駆け込み需要の凄まじさが伺えます。
ここで注目したいのが「POSデータ」という指標です。これは「Point of Sales」の略で、店舗のレジで商品が販売された瞬間の情報を集計したものです。この客観的なデータが、iPhone 11が単なる話題性だけでなく、実売として前作を超えていることを証明しているのでしょう。
個人的な見解として、今回のAppleの戦略は見事と言わざるを得ません。高価格化が進んでいたスマートフォン市場において、あえて価格を抑えたモデルを主軸に据えたことで、買い控え層を見事に掘り起こしました。増税という社会的な節目を追い風に変えた点も、ヒットの大きな要因と言えるはずです。
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