2019年11月06日、サービス業の動向を探る最新の調査結果が明らかになりました。理美容業界全体の売上高は1.8％の微増を記録したものの、前回と比較すると成長のペースは1.1ポイントほど鈍化しています。消費者の間で節約志向が一段と強まっている影響もあり、回答した19社のうち半数を超える10社が減収に転じるという、非常にシビアな状況が浮き彫りになりました。
こうした厳しい環境下でも、顧客のニーズを的確に捉えて躍進を続ける企業が存在します。業界を力強く牽引しているのは、メニューを絞り込むことで施術時間を短縮し、効率的なサービスを提供する戦略をとる上位企業です。SNS上でも「忙しい合間にパッと髪を切れるのは助かる」「安くても技術がしっかりしていれば十分」といった、タイパ（タイムパフォーマンス）とコストパフォーマンスを重視する声が目立っています。
業界をリードする「プラージュ」と「QBハウス」の戦略
首位を独走しているのは、2019年もトップの座を維持した阪南理美容です。同社が展開する直営店「プラージュ」は、全国に700以上の店舗を構える巨大チェーンとして知られています。予約不要で来店でき、スピーディーかつ低価格でサービスを受けられる利便性が、多くの層から絶大な支持を得ています。2位以下の競合他社を大きく引き離すその勢いは、まさに現代の「手軽さ」への需要を象徴していると言えるでしょう。
続く2位のキュービーネットホールディングスは、8.2％という驚異的な伸び率を記録しました。主力ブランドの「QBハウス」は、ヘアカットのみに特化したいわゆる「1000円カット」の先駆け的存在ですが、2019年02月には料金を1,200円へと引き上げる価格改定を実施しました。ここで注目すべきは、値上げ分を単なる利益にするのではなく、研修施設の拡充といった「人材投資」に充てている点であり、これがサービスの質の維持に繋がっています。
深刻化する理美容師不足と今後の展望
華やかな売上ランキングの裏側で、業界全体を揺るがす深刻な課題も浮き彫りになりました。今回の調査では、全体の63.2％に及ぶ企業が「理美容師が不足している」と回答しています。これは、国家資格を持つ専門職である理美容師の労働環境や、離職率の高さが依然として解決されていないことを示唆しています。人材を確保できない企業は店舗運営自体が困難になるため、今後は顧客獲得以上に「スタッフ確保」の競争が激化するはずです。
編集者としての私見ですが、今の理美容業界はまさに「二極化」の過渡期にあると感じます。独自のこだわりを持つ高単価なサロンと、今回の上位企業のような圧倒的な効率性を誇るサロンに分かれ、中間層の店舗が淘汰される流れは今後も加速するでしょう。また、2019年という年は働き方改革が注目される中で、技術者の教育や待遇改善にどれだけ踏み込めるかが、企業の命運を分ける決定的な要素になるに違いありません。
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