大学入試のあり方が大きく揺れる中、2019年11月08日、受験生にとって極めて重要な見通しが示されました。大学入試センターの山本広基理事長は、2020年度から導入される「大学入学共通テスト」における英語民間試験の活用見送りを受け、試験の出題内容自体は「変更しない方向で議論を進める」との考えを明らかにしたのです。
このニュースに対し、SNS上では「民間試験がなくなっても出題形式が変わるなら対策が間に合わない」「発音・アクセント問題はどうなるのか早く確定させてほしい」といった、現役受験生や保護者からの切実な不安の声が渦巻いています。試験本番が目前に迫る中、情報のアップデートを待つ人々の緊張感はピークに達しているといえるでしょう。
センター試験から共通テストへ、問われる「4技能」と出題形式の行方
そもそも「大学入学共通テスト」では、従来のマークシート方式に加えて、英語の「読む・聞く・話す・書く」という4技能を評価するために民間試験の導入が予定されていました。これを前提に、これまでのセンター試験で定番だった「発音」や「アクセント」を直接問う問題は廃止し、配点比率も大きく見直す方針が固まっていたのです。
しかし、民間試験の活用が突如見送られたことで、入試センター側は急ピッチで対応を迫られています。山本理事長によれば、2019年11月15日までには正式な方針を公表する予定とのこと。出題内容を維持するという判断は、直前期の混乱を最小限に抑えたいという苦渋の決断とも読み取れますが、受験生にとっては一刻も早い「正解」の提示が求められます。
編集者の私見として、入試は公平性こそが最大の正義であるべきだと考えます。制度のハシゴを外された受験生たちが、これ以上大人の事情に振り回されることがあってはなりません。今回の「変更しない方向」という議論が、現場の混乱を鎮める一助となることを願う一方で、文科省やセンター側には、丁寧かつ迅速な説明責任を果たすことを強く求めたいと思います。
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