2019年の映画業界は、まさに「伝説の年」として記憶される快進撃を見せています。2019年11月13日に発表された東映の4月から9月期における連結決算では、純利益が前年比で約1.5倍となる69億円に達しました。この数字は同期間としての過去最高益を塗り替えるものであり、エンターテインメントの底力をまざまざと見せつける結果となっています。SNS上でも「今年は映画館に行く回数が明らかに増えた」「観たい作品が多すぎて財布が追いつかない」といった悲鳴に近い歓喜の声が溢れています。
この勢いは東映一社に留まりません。映画館を運営するシネマコンプレックス（シネコン）大手の東急レクリエーションや、業界最大手の東宝も相次いで最高益を更新しています。シネコンとは、一つの施設に複数のスクリーンを持つ映画館の形態を指しますが、現在は単なる「上映場所」を超え、限定グッズの販売や豪華な売店メニューを揃えた「体験型アミューズメント施設」へと進化を遂げました。この空間づくりの成功が、今回の記録的な収益を支える大きな柱となっているのは間違いありません。
想定外の熱狂！「ワンピース」やアニメ作品が市場を牽引
東映の好調を牽引したのは、何と言っても2019年8月に公開された『劇場版 ONE PIECE STAMPEDE』です。当初は30億円から40億円程度の興行収入を予測していましたが、2019年9月末時点で54億円を突破するという驚異的な伸びを記録しました。また、日本映画製作者連盟のデータによれば、2019年1月から9月までの国内全体における興行収入は1829億円に上り、通年でも過去最高の更新が確実視されています。これは、映画が再び国民的娯楽の王座に返り咲いた証拠と言えるでしょう。
ヒットの背景には、興行収入100億円の壁を突破した『天気の子』『アラジン』『トイ・ストーリー4』といった、大人から子供までを惹きつける層の厚いラインナップがあります。さらに『名探偵コナン』シリーズも過去最高の記録を更新しており、今の映画界には「観客が劇場に足を運びたくなる魔法」がかかっているようです。私自身の視点としても、動画配信サービスが普及する現代において、あえて「劇場の大きなスクリーン」で体験を共有する価値が、再評価されている点に注目しています。
勢いは止まらない！2020年に向けた映画ビジネスの展望
東急レクリエーションが運営する「109シネマズ」では、入場者数の増加に伴い売店の売り上げも劇的に伸び、利益率が大きく向上しました。これは、消費者が映画というコンテンツそのものだけでなく、映画館で過ごす「時間と消費」をセットで楽しんでいる傾向を強く示唆しています。ネット上では「映画館のキャラメルポップコーンの香りが、もはやエンタメの一部」という意見も多く見られ、五感を刺激する劇場体験こそが、デジタル時代の勝ち筋となっているのかもしれません。
今後の展望として、東宝は2020年2月期通期での最高益更新を見込んでおり、東映も2020年3月期には2017年3月期に記録した過去最高の109億円を上回る可能性が極めて濃厚です。これほどの熱気を感じる映画業界ですが、この好循環を維持するためには、一時的なブームに甘んじることなく、次なる驚きを提供し続ける姿勢が問われます。2019年の勢いがどこまで続くのか、日本のエンタメ史に残るこの瞬間に、私たちは大きな期待を寄せずにはいられません。
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