街中の看板や電車の車内広告を見て「つい欲しくなった」経験はありませんか。博報堂DYホールディングスの傘下にあるデジタル・アドバタイジング・コンソーシアム（DAC）は、こうした屋外広告や交通広告の成果をスマートに可視化する新技術を開発しました。
2019年11月18日に発表されたこの仕組みは、すでに特許も取得済みです。家計簿アプリと連携することで、私たちがいつ、どこで、何を買ったのかという行動データに基づき、最適なタイミングで広告に関するアンケートを配信できる点が最大の特徴といえるでしょう。
SNS上では「アンケートの精度が上がりそう」「街角での聞き取り調査がなくなるのは効率的」といった、テクノロジーによる効率化を歓迎する声が早くも上がっています。個人の行動に寄り添ったこの手法は、次世代のマーケティングとして大きな注目を集めています。
アナログな調査からの脱却！ピンポイントで届くアンケートの仕組み
これまでの屋外広告の効果測定といえば、駅前などで調査員が通行人に声をかけるアナログな手法が一般的でした。しかしこの方法では、多大なコストと人手がかかる上に、実際に広告を目にした人に遭遇できる確率が低いという課題を抱えていたのです。
今回の新システムでは、電子マネーや交通系ICカードの利用履歴を活用します。例えば、特定の店舗で買い物をした直後や、電車を降りた瞬間にスマホへ調査票が届きます。記憶が鮮明なうちに回答を得られるため、より正確なデータ収集が期待できるはずです。
ここで注目すべきは「デジタルサイネージ」との親和性でしょう。これは、液晶ディスプレイなどを使って映像を映し出す「電子看板」のことです。従来の紙のポスターよりも内容を柔軟に切り替えられるため、今回の測定手法との相乗効果は計り知れません。
個人的には、この仕組みが広まることで「自分にとって本当に価値のある広告」が増えることを期待しています。単に無差別な宣伝を行うのではなく、生活者の行動に基づいた精度の高いマーケティングは、情報の受け手にとってもメリットが大きいと感じるからです。
DACは2020年度中の実用化を目標に掲げており、広告業界のDX（デジタルトランスフォーメーション）は加速の一途をたどるでしょう。データに基づいた裏付けが得られることで、屋外広告の価値がさらに再評価される時代がやってくるに違いありません。
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