いつどこで発生するか分からない自然災害に対し、私たちは常に備えを万全にしておく必要があります。特に大切な家族を守るための「防災」は、家庭内でのコミュニケーションが鍵を握るでしょう。しかし、個別指導塾を運営する明光ネットワークジャパンが2019年10月に実施した意識調査では、驚くべき実態が浮き彫りになりました。
この調査は、小学4年生から中学3年生までの子供を持つ保護者760名を対象に行われたものです。それによると、子供と防災について「話し合っていない」と回答した親は、全体の41%に達しました。約4割のご家庭で、避難場所や連絡手段といった災害時の約束事が共有されていないという現状は、無視できないリスクだと言えるはずです。
さらに興味深いのは、子供の年齢が上がるにつれて会話が減っている点でしょう。小学生の親で「話し合っていない」と答えたのは36%でしたが、中学生になると45%まで上昇しています。部活動や勉強で多忙になり、親子でゆっくり向き合う時間が削られる「中学生ならではの事情」が、防災意識の乖離を招いているのかもしれません。
SNS上ではこの結果に対し、「子供が大きくなると各自で動けると思ってしまいがち」「反抗期で話し合い自体が難しい」といったリアルな声が寄せられています。一方で、親側も危機感は抱いているようです。自宅の備えが不十分だと感じる親のうち、半数を超える53%が「家庭内での話し合い不足」を最大の課題として挙げているのです。
家庭内防災の第一歩！話し合いの質を高めるポイント
「防災」という言葉を聞くと、どこか堅苦しいイメージを抱くかもしれません。しかし、本質的には「もしもの時に誰がどこへ行くか」というシンプルなシミュレーションに他なりません。特に中学生以上になると行動範囲が広がるため、学校帰りや塾の行き帰りに被災した場合の合流場所を確認しておくことは極めて重要でしょう。
ここで言う「防災の取り組み」とは、単に非常食や防災頭巾を揃えることだけを指すのではありません。自治体が作成しているハザードマップ（被災の予測範囲や避難所を示した地図）を一緒に眺めるだけでも、立派な対策となります。専門的な知識がなくても、地図上の危険箇所を親子で確認し合うだけで、生存率は大きく変わるのです。
私個人の見解としては、中学生こそ積極的に防災の主役へ引き上げるべきだと考えています。中学生は体力的にも知識的にも、災害時には「守られる側」から「助ける側」へと成長できる年代です。親が一方的に教えるのではなく、子供に避難ルートを考えさせるような「対等な相談」を提案してみてはいかがでしょうか。
調査結果が発表された2019年12月2日の時点では、依然として多くの家庭で会話が停滞しています。しかし、この数字をきっかけに「今夜少しだけ話してみよう」と考える親が増えることを願って止みません。道具を揃える前に、まずは言葉を交わすこと。それこそが、どんな備蓄品よりも強力な家族の盾になるはずです。
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