2019年12月03日、日本の農業に革新をもたらす画期的な取り組みが発表されました。通信大手であるKDDIと、宮崎県の西都農業協同組合（JA西都）が手を組み、最新の「IoT」技術を駆使したスマート農業の実証を開始したのです。IoTとは、身の回りのあらゆるモノがインターネットに接続される仕組みを指し、今回はビニールハウスの室温を保つための燃料管理にこの技術が投入されています。
ビニールハウスでの栽培において、最も恐ろしいのは予期せぬ燃料切れによる急激な温度低下です。丹精込めて育てた農作物が一晩で台無しになるリスクは、農家の方々にとって常に大きな不安の種でした。これまでは、生産者が毎日タンクの場所まで足を運び、目視で残量を確認するという重労働が当たり前のように行われてきたのです。しかし、人間である以上、どうしても確認や発注をうっかり失念してしまう事態は避けられませんでした。
SNS上では「冬場の燃料確認は本当に負担が大きいので助かる」「ハイテクで農家の命が守られるのは素晴らしい」といった、期待に満ちた声が数多く寄せられています。今回のシステムは、複数の専門企業が技術を結集させて構築されました。タンクに装着された高精度な圧力センサーが燃料の重さを検知し、そのデータがクラウドへ自動的に転送される仕組みです。これにより、スマホやPCからいつでも正確な残量を確認できるようになりました。
さらに、燃料が一定量を下回ると自動的にメールで警告が届くため、うっかりミスを物理的に防いでくれます。配送を担うJA西都側にとっても、各農家の燃料切れの時期を事前に予測できるのは大きなメリットです。無駄のない効率的な配送ルートを策定できるため、人手不足解消やコスト削減に直結するでしょう。こうした現場の課題に寄り添ったDX（デジタルトランスフォーメーション）こそ、今の日本農業が最も必要としているものだと感じます。
個人的には、こうしたテクノロジーの導入が、農業の「きつい・厳しい」というイメージを払拭するきっかけになることを切に願っています。若手の新規就農者が増えるためには、経験や勘だけでなく、データに基づいた安心感を持って作業に集中できる環境が不可欠です。KDDIのような異業種が農業に深く関わることで、2019年12月03日を境に、地方創生のあり方がまた一歩前進したと言えるのではないでしょうか。
コメント