アジアの真珠と称される香港の夜景に、ひときわ輝く格式高いホテルがあります。最高級ホテルブランド「ザ・ペニンシュラ」を世界展開する香港上海大酒店（ホテルズ）が、2019年11月18日の香港株式市場で注目を集めました。株価は8.58香港ドルに達し、前週末比で0.82％高の続伸を記録しています。デモが激化する厳しい社会情勢の中にありながら、投資家たちがこの名門企業に再び期待を寄せる理由を探ってみましょう。
2019年11月15日の取引終了後、同社は同年7月から9月期における営業概況を公表しました。主戦場である香港の客室稼働率は35％にまで落ち込み、前年同期の57％と比較して大幅な下落が浮き彫りとなっています。これは「客室のうち実際に利用されている割合」を示す指標ですが、観光客の足が遠のいている現状が生々しく反映された形です。しかし、驚くべきことに株式市場はこの数字を「想定内」として冷静に受け止めたのでした。
SNS上では「ペニンシュラですらこの稼働率なのか」という驚きの声が上がる一方で、「逆にここが買い時かもしれない」という逆張り的な意見も散見されます。注目すべきは「販売可能な客室1室あたりの売上（RevPAR）」で、1,692香港ドルと前年から46％も減少しました。これは単純な宿泊料金だけでなく、稼働率を含めたホテルの稼ぎ出す力を示す重要な経営指標です。一見すると絶望的な数値に見えますが、市場は既に悪材料を価格に反映させていたのでしょう。
グローバル展開と不動産事業で見せる老舗の底固さ
香港が苦戦を強いられる一方で、世界に分散されたポートフォリオが同社を支えています。日本を含む「その他アジア地域」の稼働率は70％を維持し、「米国及び欧州」に至っては80％と前年を上回る好調ぶりを見せました。特定の地域に依存せず、世界の大都市でブランド力を維持している点が同社の強みと言えます。リスクを分散させるグローバル戦略の重要性が、今回の決算データからも改めて証明された形ではないでしょうか。
さらに、ホテル経営以外の柱である不動産賃貸事業が、経営の下支えとして機能しています。住宅分野における「1平方フィート（約0.09平方メートル）あたりの月間平均利回り」は小幅に上昇しており、資産運用の堅実さが光りました。たとえ宿泊需要が冷え込んでも、安定した賃料収入を確保できる構造は非常に強力です。老舗ならではの資産背景と、時代に左右されない不動産価値が、現在の苦境を乗り越えるための大きな武器となっています。
私自身の見解としては、ペニンシュラのブランド価値は一時的な混乱で揺らぐものではないと考えます。確かに現在の稼働率は危機的な水準ですが、これは企業努力の不足ではなく外部要因によるものです。むしろ、この逆風下で不動産部門が底堅さを見せ、株価が反発したことは、長期的な信頼の証左に他なりません。名門がどのようにこの難局を乗り切り、再びアジアの観光王座に君臨するのか、その動向から目が離せません。
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