【オンワード激震】百貨店アパレルの王者が踏み切る「初の希望退職」と構造改革の衝撃

アパレル業界に激震が走りました。誰もが知る老舗、オンワードホールディングスが、創業以来初めてとなる「希望退職」の募集を電撃発表したのです。百貨店を主戦場としてきた巨大ブランドが、ついにその組織形態にメスを入れる決断を下しました。

対象となるのは、2020年1月31日時点で40歳以上の社員、約350名とされています。これはグループ全体の約7%に及ぶ規模で、販売職以外のスタッフ部門が中心です。これまで業界を牽引してきたベテラン層を整理せざるを得ない状況に、企業の焦りが見え隠れします。

このニュースに対し、SNSでは「あのオンワードがついに……」「百貨店ブランドの終焉を感じる」といった悲痛な声が相次いでいます。消費者の購買行動が劇的に変化する中で、伝統ある企業の苦渋の決断は、多くの人々に時代の移り変わりを痛感させているようです。

百貨店不況という巨大な波と特別損失の計上

今回の募集期間は2020年1月7日から1月30日までと設定され、退職日は2020年2月29日となる予定です。退職者には加算金が支払われるほか、希望者には再就職支援も提供されます。企業としての誠意は見せつつも、背に腹は代えられない切実さが伝わります。

この施策に伴う費用は、2020年2月期の決算において「特別損失」として計上される見込みです。特別損失とは、火災や固定資産の売却など、日常的ではない臨時の理由で発生した多額の損失を指します。短期的には赤字要因ですが、筋肉質な組織を作るための避けて通れないコストでしょう。

オンワードは売上の約6割を百貨店に依存する、いわゆる「百貨店アパレル」の筆頭です。しかし、近年のECサイト、つまりネット通販の台頭により、百貨店へ足を運ぶ客層は減少の一途を辿っています。かつての成功体験が、今や経営を圧迫する重石となっているのは皮肉な話ですね。

実は2019年10月にも、同社は国内外の約2割に相当する「600店舗」の閉鎖を打ち出したばかりでした。店舗というリアルな資産を削り、人員を削減する一連の流れは、単なるコストカットではなく、生き残りをかけた凄まじい「構造改革」そのものであると感じます。

編集者としての私見ですが、ブランド力に胡坐をかける時代は終わりました。店舗が減る一方で、今後は自社ネット通販やオーダーメイド事業へ注力する方針ですが、デジタルへの移行がどれほど迅速に進むかが鍵です。古き良き伝統を守りつつ、いかに新しさを融合させるかに期待したいところです。

効率的な組織体制を構築し、2020年以降の強固な経営基盤を確立できるのか、その岐路に立たされています。今回の希望退職が、ただの縮小均衡ではなく、次なる成長への「前向きな新陳代謝」となることを願ってやみません。