リビングの主役であるテレビ市場に、今まさに劇的な変化が訪れています。2019年12月17日現在、東京・秋葉原の家電激戦区にある「ヨドバシカメラマルチメディアAkiba」では、驚くべき光景が広がっているようです。かつては憧れの存在だった70型以上の超大型モデルが、なんと週に6台から7台も売れるという、これまでの常識を覆すほどの勢いを見せています。数年前までは40型クラスが主流でしたが、今や店頭の主役は55型から75型へと完全にシフトしているのです。
こうした大型化の波を後押ししているのは、2019年10月の消費増税をきっかけとした駆け込み需要だけではありません。足元のテレビ全体の売上高は、前年同期比で3割近いプラスという驚異的な伸びを記録しています。SNS上でも「これまでは高嶺の花だった大画面が、手の届く価格まで下がってきた」「大画面での映画体験が自宅で手軽に楽しめるようになった」といった、感嘆と喜びの声が相次いでいます。こうしたユーザーの熱量こそが、現在の市場を力強く牽引していると言えるでしょう。
中型から大型へ！市場を席巻する高付加価値モデルの魅力
電子情報技術産業協会（JEITA）が発表したデータによると、2019年1月1日から2019年10月31日までの国内薄型テレビ出荷台数は384万台に達し、前年比で約9%の成長を遂げました。特筆すべきは、40型未満の中型モデルが苦戦を強いられる一方で、50型以上の大型モデルが3割以上も出荷を伸ばしている点です。消費者のニーズは単なる「テレビの買い替え」を超え、「より美しく、より迫力のある体験」へと明らかに移行していることが伺えます。
ここで注目したいのが「高付加価値品」というキーワードです。これは単に画面がデカいというだけでなく、高音質なスピーカーを内蔵していたり、4Kや8Kといった高精細な映像を映し出したりする付加機能を備えた製品を指します。来たる2020年の東京五輪を、まるでスタジアムにいるかのような臨場感で楽しみたいという人々の願いが、こうしたハイスペックな製品への投資を促しているのでしょう。まさに、映像体験の質を追求する成熟した文化が根付きつつあります。
編集者としての私見ですが、テレビはもはや受動的に情報を得る道具ではなく、日常を豊かにする「エンターテインメント・ステーション」へと進化を遂げたと感じています。価格が手頃になりつつある今、あえて中途半端なサイズを選ぶよりも、部屋の許す限り最大級のサイズを選ぶことが、購入後の満足度を最大化する秘訣かもしれません。高画質化技術の向上により、視聴距離が短くても圧迫感を感じにくくなっている点も、大型化を加速させる隠れた要因となっているはずです。
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