資産形成の王道として「長期投資」が注目を集める中、投資家の皆さんが頭を悩ませるのが「上場投資信託（ETF）」と「インデックス型投資信託」のどちらを選ぶべきかという問題です。2019年12月25日現在、ファイナンシャルプランナーの深野康彦氏は、従来の「ETFの方が低コスト」という常識が崩れつつあると指摘しています。SNS上でも、運用コストの引き下げ合戦に驚きの声が上がっており、賢い銘柄選びがこれまで以上に求められています。
そもそも両者の大きな違いは、証券取引所に上場しているかどうかという点に集約されます。ETFは株式と同じように市場が開いている時間ならいつでもリアルタイムで売買できるのが特徴です。一方、非上場のインデックス投信は1日1回決まる基準価額で取引を行います。かつてはETFの方が圧倒的に保有コストが安いとされてきましたが、最近は「ノーロード」と呼ばれる購入時手数料が無料の投資信託が一般化し、状況は一変しました。
コスト革命がもたらす逆転現象と積立投資の利便性
注目すべきは、運用会社に支払う管理費用である「信託報酬」の劇的な低下です。国内株を対象としたインデックス投信では、信託報酬が0.1％台（税込）という、ETFに肉薄する水準の商品が登場しています。さらに外国株の分野では、既にETFを下回るコストを実現しているものもあり、もはや「ETF＝最安」という定説は通用しなくなっているのです。安易な思い込みで銘柄を選んでしまうと、かえって高いコストを支払うことになりかねません。
また、資産運用において欠かせない「積立」という観点でも、インデックス投信には大きなアドバンテージが存在します。2018年1月にスタートした「つみたてNISA」においても、対象となるETFは現時点で2社7商品と極めて限定的です。これに対してインデックス投信は選択肢が豊富で、少額から自動で積み立てられる仕組みが整っています。利便性とコストの両面から見て、現在はインデックス投信に軍配が上がるでしょう。
編集部としては、投資環境がこれほどまでに改善されている現在は、まさに資産運用の始めどきだと考えます。かつてはプロや一部の投資家だけが享受できた低コストな運用環境が、今や誰にでも開かれています。手数料のわずかな差が数十年後の運用成績に大きな影響を及ぼすからこそ、目先の流行に惑わされず、最新のコスト状況を反映したインデックス投信を活用して、着実な資産形成を目指すべきではないでしょうか。
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