ジャカルタの熱気と「おもてなし冷房」の衝撃!幸田真音氏が綴るインドネシア経済成長の光と影

作家の幸田真音氏が2019年12月の最終海外出張として選んだ舞台は、活気あふれるインドネシアの首都ジャカルタでした。日本の約5倍という広大な国土と1万3000以上の島々からなるこの国は、約2億6000万人もの人口を抱える巨大市場です。空港を一歩出れば、2019年12月18日現在も変わらぬ赤道直下の熱気が全身を包み込み、冬の東京から訪れた身体には強烈な刺激となります。

現在のインドネシアは、一人当たりのGDP(国内総生産)が飛躍的に伸びており、街は溢れんばかりのエネルギーに満ちています。GDPとは、その国の中で一定期間に生み出された付加価値の合計であり、国の経済的な豊かさを測るバロメーターです。この指標が急成長している事実は、現地の人々の購買力が着実に高まっている証拠と言えるでしょう。

特に注目すべきは、人口の若さです。国民の年齢の中央値が28.5歳という驚異的な若さを誇り、どこを見渡しても若者たちの活気に満ち溢れています。少子高齢化が進む日本から見れば、この溢れんばかりのダイナミズムは羨望の対象かもしれません。親日国としても知られる彼らの笑顔は、訪れる者に明日への活力を与えてくれるはずです。

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凍えるほどのおもてなし?過剰冷房が抱える矛盾と課題

しかし、そんな魅力的なジャカルタで幸田氏を悩ませたのは、屋外の暑さよりも「屋内の冷たさ」でした。現地では、エアコンを極限まで効かせることが最高級の「おもてなし」と考えられているのです。SNS上でも「東南アジアのデパートやオフィスは冷蔵庫並みに寒い」という声が散見されますが、まさにその文化が根付いているのでしょう。

会議室やホテルが冷え切っているため、屋外でかいた汗が急激に冷やされ、身体が震えるほどの寒さを感じることもあるそうです。現地の日本企業が設定温度を上げようと提案しても、社員から「そんな冷房も効かない場所では働きたくない」と拒否されるというエピソードからは、涼しさがステータスシンボルとなっている現実が浮かび上がります。

こうした「冷やす文化」は、深刻な環境問題とも直結しています。エアコンのフル稼働には膨大なエネルギーを消費し、移動を車やバイクに頼ることで大気汚染も加速しているのが現状です。その結果、本来なら美しいはずの満月や南十字星も、ジャカルタの空では霞んで見えなくなっているという切実な報告が届いています。

私自身、経済成長を優先するあまり環境が後回しになる現象には危機感を覚えます。豊かさを誇示するための過剰な冷房よりも、地球環境と共生する「真の心地よさ」を追求するべきではないでしょうか。活気あるアセアン諸国だからこそ、伝統的な知恵と最新の環境技術を融合させた、新しい発展の形を見せてほしいと強く願わずにはいられません。

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