私たちが肌で感じていたあの異常な暑さは、やはり数字にもはっきりと表れていました。気象庁が2020年01月06日に発表した前年の天候まとめによると、2019年の東日本における年間平均気温は、平年値を1.1度も上回ったことが判明したのです。これは統計が開始された1946年以降で、2018年に並ぶ史上最高のプロファイルとなります。
ここで言う「平年値」とは、気候の変動を評価するための基準となる過去30年間の平均値のことです。今回は2010年までのデータが基になっており、そこから1度以上も上昇している事実は、地球温暖化の波が確実に私たちの身近な地域にまで押し寄せている証拠だと言えるでしょう。この深刻な事態に対して、私たちは真剣に向き合う必要があります。
さらに気温の上昇は局所的な現象に留まらず、全国的な広がりを見せました。関東甲信や東海地方で平年より1.1度高くなったほか、東北や近畿などでも1.0度のプロファイルが記録されています。とりわけ奈良市では1.4度、静岡市でも1.3度上昇し、秋田市や岐阜市を含めた多くの主要都市で、観測史上最高の暑さを塗り替える結果となりました。
ネット上でもこの発表は大きな波紋を呼んでおり、SNSでは「夜間の冷え込みが減ってエアコンが手放せなかった」「冬なのに雪が少なくて異常だと思った」といった実感を伴う声が続出しています。気候の激変を個人のレベルで危惧する投稿が相次いでおり、多くの人々がこの環境変化に対して、強い危機感を抱いている様子がリアルに伝わってきました。
また、2019年は気温の高さだけでなく、記録的な大雨に見舞われた激動の1年でもあります。年間の降水量を検証すると、沖縄地方で平年より27％も増加したほか、奄美で23％、関東甲信でも18％多い雨が降りました。水分を大量に含んだ温暖な空気が流れ込みやすくなった影響が、如実に現れた形と言えます。
このように気温と降水量の双方が跳ね上がる現象は、まさに地球規模の気候変動がもたらす典型的なリスクに他なりません。従来の「これくらいは大丈夫」という常識が通用しない時代へ、私たちはすでに突入しているのです。今後は自治体や企業だけでなく、個人単位でも具体的な防災・減災のアクションを起こすことが求められるでしょう。
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