パソコン市場に、久しぶりの明るいニュースが飛び込んできました。米国の有名調査会社であるIDCの最新発表によると、2019年の世界パソコン出荷台数が前年比2.7％増の2億6669万台に達したことが判明したのです。別の調査会社ガートナーも同様に前年を上回るデータを公表しており、このプラス成長は実に2011年以来、8年ぶりの快挙となります。
この劇的なV字回復を牽引したのは、まもなく期限を迎える「Windows7」のサポート終了にほかなりません。サポート終了とは、開発元である米マイクロソフト社が、ウイルスの脅威からパソコンを守る安全プログラムの提供を完全にストップすることを意味します。期限を過ぎて使い続けると、サイバー攻撃や情報漏洩のリスクが急激に高まるため、多くの企業が最新の「Windows10」を搭載した機器への一斉更新に踏み切りました。
この特需はインターネット上でも大きな話題を集めています。SNSでは「職場のPCが一新されて動作が快適になった」と喜ぶ声が目立つ一方、「駆け込み需要で欲しかったモデルが品薄になっている」といった悲鳴も上がっていました。多くのビジネスパーソンが、オフィス環境の変化を肌で感じている様子がリアルタイムに伝わってきます。
スマートフォンの普及に伴い、一時は「PC不要論」さえ囁かれましたが、今回の結果はパソコンが業務において今なお絶対的な主役であることを証明したと言えるでしょう。企業がセキュリティー対策を最優先し、一斉に動いたことは素晴らしい判断です。しかし、この特需が落ち着いた後の反動減を懸念する声もあり、今後の市場の動向からは目が離せません。
今後は単なる買い替えに留まらず、多様な働き方を支える高性能なノートパソコンなどの需要がさらに高まると予想されます。今回の市場活性化をきっかけに、メーカー各社が私たちの仕事の生産性を高めてくれるような、革新的で魅力的な新型モデルを次々と投入してくれる展開を大いに期待したいところです。
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