暴落時も安心？デリバティブ活用で進化する「守りの投資信託」最新トレンドを徹底解説

不安定な世界情勢が続く中、投資家の間では資産を守りながら増やす「攻防一体」の運用スタイルに注目が集まっています。2019年10月21日現在、株式市場の下落リスクを賢く回避するために、金融派生商品を組み入れた新しいタイプの投資信託が次々と登場しているのです。

こうした新型投信の最大の特徴は、「デリバティブ」と呼ばれる特殊な取引を活用している点にあります。デリバティブとは、株式や債券といった元となる金融資産から派生して誕生した取引手法の総称です。これを利用することで、現物の資産を保有する以上の運用効果を狙うことが可能になります。

SNS上では「株が下がっても債券でカバーできるのは心強い」「レバレッジをかけてリスクヘッジするのは合理的」といった好意的な声が目立ちます。一方で「仕組みが複雑で初心者には少し難しい」という意見も見受けられ、その利便性と理解のしやすさが今後の普及の鍵を握るでしょう。

米国債先物を駆使したリスク分散の新たな形

具体的な動きを見ていくと、楽天投信投資顧問は2019年11月にも革新的な商品の運用を開始する予定です。この投信は資金の9割を米国株式に投じ、残りの1割を「米国債先物」で運用します。先物取引とは、将来の特定の日に、あらかじめ決めた価格で売買することを約束する取引のことです。

一般的に、景気が悪化して株価が急落する局面では、安全資産とされる債券の価格が上昇する傾向にあります。米国債先物では手元資金の約3倍という大きな取引ができるため、わずかな資金配分であっても、株価下落による損失を打ち消す強力なバッファーとして機能するのです。

大和証券投資信託委託も、2019年10月15日からユニークな運用をスタートさせました。こちらは米国株だけでなく、不動産投資信託（REIT）や金など、値動きの性質が異なる複数の資産に分散投資を行い、デリバティブによって運用規模を実質3倍に膨らませる仕組みを採用しています。

アストマックス投信投資顧問も2019年8月に同様のコンセプトの商品を投入しており、業界全体で「リスク管理」の高度化が進んでいます。かつての分散投資は、株以外の比率を上げると上昇局面での利益が削られるというジレンマがありましたが、デリバティブはこの壁を打ち破る可能性を秘めています。

筆者の考えでは、現代の投資家にとって最も重要なのは、単なる高利回りではなく「予測不能な暴落への耐性」です。日興アセットマネジメントが2018年10月に設定した先駆け的商品は、わずか1年で純資産3000億円を突破しました。この数字こそが、今の市場が求めている答えと言えるでしょう。

ただし、デリバティブは「魔法の杖」ではありません。レバレッジをかける以上、想定外の市場変動が起きた際の振れ幅も大きくなるリスクを孕んでいます。編集部としては、商品の目論見書を熟読し、どのような相場環境で強みを発揮するのかを正しく理解した上での投資を推奨します。