非鉄金属業界に大きな動きが広がっています。三井金属は2020年1月17日、国内における亜鉛取引の指標となる「建値（たてね）」を改定し、前日より6000円引き上げて1トンあたり31万9000円に設定したことを明らかにしました。建値とは、メーカーが国内で一般向けに製品を販売する際の基準価格のことで、市場の需給バランスを反映する重要な物差しです。
さらに同日、三菱マテリアルも鉛の建値を9000円引き上げ、1トンあたり27万7000円に改定したと発表しています。今回の同時引き上げは、いずれも海外の主要な金属取引所で国際相場が高騰した動きをダイレクトに反映した結果と言えるでしょう。世界的な景気動向や資源供給の先行きに対する見方が、日本の市場価格にも色濃く影響を与えています。
この突然の発表を受けて、SNS上では「原材料費の高騰が製品価格に転嫁されるのではないか」といった懸念の声が製造業の関係者を中心に広がっていました。その一方で、非鉄金属セクターの株価上昇を期待する投資家たちの前向きなつぶやきも散見されており、市場はこのニュースを非常に敏感に捉えている様子が窺えます。
筆者の視点といたしましては、今回の建値引き上げは自動車や建設資材といった幅広い基幹産業に波及する可能性を秘めていると考えます。とりわけ亜鉛は鉄のサビを防ぐメッキ加工に欠かせず、鉛はバッテリーの主原料として広く使われているためです。メーカー各社には、国際的な価格変動に振り回されないタフな調達戦略の構築が、これまで以上に求められるに違いありません。
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