2020年1月21日の東京株式市場は、投資家の熱気に包まれる一日となりました。日経平均株価は小幅ながらも3日連続で値を上げ、昨年来の高値を堂々と更新しています。これは2018年10月以来、実に約1年3カ月ぶりの高水準であり、市場の底堅さを証明する形となりました。ネット上のSNSでも「どこまで上がるのか楽しみ」「強い相場が戻ってきた」といった前向きな声が相次いで投稿されており、個人投資家の間でも期待感が一気に高まっている様子がうかがえます。
この上昇を後押しした最大の要因は、太平洋を挟んだアメリカ市場の好調ぶりにあります。米中両国から発表された経済統計が良好な内容だったことをきっかけに、前週末のニューヨークダウ工業株30種平均が過去最高値を記録しました。日本の市場もこの流れを引き継ぎ、取引開始直後から景気の先行きを楽観視した買い注文が優勢となったのです。グローバルな経済の結びつきが、日本の株価を力強く押し上げる原動力になったと言えるでしょう。
しかし、株価が上昇した局面では、賢明な投資家による利益確定売り、つまり値上がりした株式を売却して確実に利益を確保する動きも広がりました。そのため、一通り買い注文が行き渡った後は上値が重くなり、上げ幅を縮小させています。このように目先の利益を確保する動きが出るのは、市場が冷静に機能している証拠です。過熱感を適度にいなしながら推移する現在の相場展開は、中長期的な視点で見ても非常に健全で、安心感の持てる取引状況だと私は評価しています。
今回の取引で特に輝きを放ったのが、電子部品大手のＴＤＫや太陽誘電、そして空調大手のダイキン工業といった銘柄です。これらはスマートフォンの普及や次世代通信、環境技術などの先端分野で世界をリードする企業であり、世界経済の回復がそのまま業績拡大へと直結します。こうした成長性の高いハイテク株に資金が集まるトレンドは、日本のものづくりの強みが改めて評価された結果であり、今後の市場を牽引する主役として大いに期待が持てるでしょう。
その一方で、三越伊勢丹ホールディングスや、ユニクロを展開するファーストリテイリング、さらにファミリーマートといった内需関連の小売銘柄は売りに押される展開となりました。消費の動向に左右されやすいこれらの企業は、世界景気の恩恵を受けやすい輸出株に資金をシフトする動きの中で、一時的な調整局面を迎えた模様です。業種ごとの明暗がはっきりと分かれたことで、投資家たちが今どのセクターに注目しているのかが浮き彫りになりました。
市場全体の勢いを示す指標であるＪＰＸ日経インデックス400や、東証株価指数（ＴＯＰＩＸ）も揃って続伸し、市場の裾野が広がっていることを印象付けています。ここで専門用語の解説ですが、東証株価指数とは東京証券取引所の第1部に上場する全銘柄の時価総額を反映した指標のことです。一部の巨大企業だけでなく、市場全体の健康状態を測るために欠かせないこの指標が上昇している事実は、現在の株高が本物であることを物語っています。
さらに、この活況は中小型株が集まる新興企業向け市場へも波及しました。日経ジャスダック平均株価が順調に続伸したほか、東証マザーズ指数も5営業日ぶりに反発へ転じています。新興市場は将来の成長が期待されるベンチャー企業が多く、ここが賑わうことは市場全体の投資心理が極めて前向きである証拠です。大企業から新興企業まで幅広い銘柄に買いの手が伸びており、これからの株式市場への期待はさらに膨らむばかりでしょう。
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