東京株式市場が、にわかに緊迫した空気に包まれています。2020年1月14日に日経平均株価が約1か月ぶりに2万4000円の大台を回復した直後、翌2020年1月15日には一転して大型株を中心にまとまった売り注文が膨らみました。これまで市場を牽引してきたITやハイテク関連の銘柄が相次いで値下がりへと転じており、投資家の間では今後の展開について様々な憶測が飛び交っています。
SNS上でもこの動きは大きな注目を集めており、「ついに調整局面が来たか」「利益を確保する絶好のタイミングだった」といった声が上がりました。一方で、「ここからの押し目買いを狙いたい」という強気な意見も散見され、個人の取引意欲は依然として衰えていない様子が窺えます。
今回の下落の背景にあるのは、短期的な「買われすぎ」への警戒感です。市場では「25日移動平均線（過去25日間の株価の平均値）」と現在の株価がどれだけ離れているかを示す「情報乖離率（じょうほうかいりりつ）」が注目されました。この数値が5％を超えると、相場が過熱しているシグナルとみなされるのが一般的です。
実際に2020年1月14日の時点でこの基準を超えていた20の主要銘柄のうち、翌日には実に見事なまでに17銘柄が値下がりを記録しました。連日株価を伸ばしていたＮＥＣや、注目度の高かったＺホールディングスなどが2％を超える下落率となり、市場全体の冷え込みを主導した形です。
また、アメリカ政府が中国に対する追加関税を大統領選挙の後まで維持するというニュースが伝わったことも、投資家の心理に冷や水を浴びせました。これによって世界経済の先行きに対する「様子見ムード」が急速に広がり、手堅く利益を確定させようとする売りへとつながったのでしょう。
編集部としては、今回の下落は健全な調整であり、決して日本株のトレンドが終わったわけではないと考えています。急ピッチな上昇の後に一度一息入れるのは、相場が健全に推移するために必要なプロセスです。今後は各企業の業績が本当に底を打ったのか、そして来期に向けた成長シナリオがどれだけ信頼できるかによって、再び上値を目指すかどうかが決まってくるでしょう。
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