独自のスタイリッシュな黒い機体で多くのファンを魅了している航空会社、スターフライヤーが2020年の展望を発表しました。社長の松石禎己氏は、福岡や北九州を中心とした国内路線の需要が引き続き好調であると自信をのぞかせています。一方で、東京五輪以降の景気減速による出張控えなどを懸念し、状況に応じた柔軟な価格設定が今後の鍵を握ると分析しました。
ネット上では「スターフライヤーの高級感あるシートが大好きだから応援したい」「北九州から那覇への便が増えたら旅行がもっと快適になりそう」といった、利便性の向上を期待する声が多数寄せられています。
北九州から那覇へ！利便性を高める1日2便化への挑戦
特に注目を集めているのが、北九州と那覇を結ぶ路線の拡大計画です。現在は本数が限られていますが、これを2020年中に1日2便へと増やす検討が早くも進められています。運行回数が増えることで、ビジネスや観光での使い勝手が格段に良くなるでしょう。
松石社長はこの施策により、北九州周辺だけでなく、大分県や山口県といった近隣エリアからの利用客も一気に取り込めると見込んでいます。新たな機材を購入せず、既存の資源を効率よく回す戦略をとるため、リスクを抑えた賢い挑戦といえます。
国際線のリアル！名古屋から台北への路線が黒字化へ
国際線に目を向けると、名古屋と台湾の台北を結ぶ路線が就航3年目にして黒字化、つまり利益が出る状態へと突入する見通しです。専門用語である「黒字化」とは、営業にかかるコストよりもチケット代などの売上高が上回り、会社に利益をもたらす健全な状態を指します。
2019年から2020年の年末年始における搭乗率は89.9％と驚異的な数字を記録しました。現地では競合する他社との激しいシェア争いが続いていますが、松石社長は強気の姿勢を崩していません。
名古屋拠点の新設と次期中期経営計画への熱い想い
さらに同社は、東京の羽田や福岡、北九州に次ぐ重要都市として、名古屋エリアの経済発展に大きな期待を寄せています。将来的な台北線の増便を見据え、現在は出張ベースで対応している名古屋に、新たな拠点を設けるための具体的なシミュレーションを開始しました。
2020年度半ばには、これからの会社の舵取りを決める新しい中期経営計画が発表される予定です。これは企業が数年先の目標を達成するために立てる中長期的なビジネスの羅針盤のようなものです。
編集部の視点：旅客だけに頼らない多角化ビジネスへの期待
スターフライヤーの強みは、その圧倒的なブランド力にあります。最近では広告デザインをこれまでのモノトーンからカラフルな色彩へと変更し、自慢の黒い機体がより一層引き立つような演出を仕掛けており、商売への執念が伝わってきます。
今後は飛行機に乗せるだけでなく、企業向けの接遇マナー研修や、機体を使った広告ビジネス、機内販売の強化など、多彩な方法で稼ぐ力を養う方針です。乗客の満足度を保ちながら、新しい収益の柱を作るこの挑戦は、日本の航空業界に新しい風を吹き込んでくれるに違いありません。
コメント