アメリカ市場が下落した流れを受け、厳しい展開が予想された2020年1月22日の東京株式市場ですが、蓋を開けてみれば日経平均株価は力強く反発いたしました。取引開始直後こそ、中国で拡大する新型肺炎への警戒感から一時的に売りが先行したものの、その後は買い戻しの動きが優勢となり、大引けでは見事に2万4000円の大台を維持して取引を終えています。
市場では「底堅い動きで安心した」といった好意的な受け止めが多く、SNS上でも今後の上昇トレンド継続を期待する投資家の声が目立ちました。世界的なリスク要因が浮上する中でも、日本株の先行きに対する買い意欲の強さが改めて証明された一日と言えるでしょう。
新興市場と大型株の動き、そして波乱の個別銘柄
一方で、個人投資家の主戦場である東証マザーズなどの新興市場は、わずかながら3日ぶりに反落する展開となりました。売買代金が3日連続で1000億円の大台を割り込むなど、投資資金の動きが一巡してやや様子見ムードが漂っています。専門用語として、この「売買代金（ばいばいだいきん）」とは市場で実際に取引された株の総代金のことで、市場の活気やエネルギーを測る重要な指標ですが、現在は少しパワー不足の印象を受けます。
この日、最もSNSや市場の話題をさらったのは三菱自動車の急落劇でした。ドイツの検察当局が同社に家宅捜索に入ったという報道が駆け巡り、投資家の間には動揺が広がっています。企業の不祥事リスクに対する市場の反応は極めてシビアであり、売りが殺到する事態となりました。対照的に、半導体関連のHOYAなどは昨年来高値を更新しており、銘柄ごとの明暗がはっきりと分かれたのが特徴的です。
編集部がみる今後の株式市場の展望
今回の市場の動きを見て、私は日本株の底力とリスク管理の重要性を強く感じています。新型肺炎という未知のネガティブサプライズがありながらも、日経平均株価が2万4000円台を維持したことは、現在の市場の地合いが非常に健全であることを示しているでしょう。
しかし、三菱自動車の急落が示すように、個別銘柄の突発的なニュースは予測が困難です。投資家としては、全体の地合いの良さに過信することなく、分散投資によるリスクヘッジを徹底することが、激動の市場を生き抜くための最善の戦略であると考えています。
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