雄大な自然に囲まれた新潟県妙高市が、新しい時代の働き方を提案する魅力的な取り組みをスタートさせました。妙高市は2020年1月23日、遠隔勤務であるテレワークの推進や移住サポートを展開する「ウェルビーイング ジャパン」との間で、地域活性化を目指す包括連携協定を締結したのです。リゾート地で仕事をしながら休暇を楽しむ「ワーケーション」を軸に、観光の振興や新しいビジネスの創出など、6つの項目で手を取り合っていくことになりました。
この協定の目玉として、2020年2月中旬には妙高高原駅の倉庫をリノベーションした、お洒落なコワーキングスペースがオープンする予定です。約23平方メートルの空間には10席のワークスペースが確保され、都会の喧騒を離れて集中できる環境が整えられます。仕事の合間には、地域の宝である温泉やスキー場で極上の余暇を過ごせるとあって、SNSでは「これぞ理想の働き方」「スノボ好きには堪らない拠点になりそう」といった期待の声が早くも寄せられています。
今回の試みについて妙高市の担当者は、首都圏で働く会社員などの利用を想定しており、地元の企業との関わりが増えることで、新しいビジネスの結びつきや新事業が生まれる契機になってほしいと熱い期待を寄せています。単なる観光客の誘致にとどまらず、都市部の人材と地域が深く結びつく仕組み作りを目指している姿勢が印象的です。
実は妙高市がこうした地方創生に本腰を入れるのは、今回が初めてではありません。すでに2019年には、人材育成をサポートする「日本能率協会マネジメントセンター」とも同様の協定を結んでおり、着実に基盤を築いてきました。ただパソコンに向かうだけでなく、地域の魅力に触れながら感性を磨く働き方は、これからの時代において主流になっていくはずです。
編集部の視点としても、この取り組みは地方が抱える人口減少という課題に対する見事な解決策だと確信しています。ワーケーションを通じて妙高市のファンが増えれば、将来的な「移住」へのハードルもグッと下がるでしょう。温泉とビジネスが融合したこの先進的な試みが、日本の新しい地方創生のロールモデルとして広く浸透していくことを期待して止みません。
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