世界中のガジェットファンが注目する半導体市場に、明るい兆しが見えてきました。任天堂やソニー、米アップルといった名だたるハイテク巨人に製品を供給する台湾の半導体メモリー大手「旺宏電子（マクロニクス）」が、2020年の市場は順調に回復へと向かい、メモリーチップの価格も上昇に転じるとの力強い見通しを発表したのです。ネット上では「大好きなゲーム機やスマホの供給が安定しそうで安心した」「さすが業界の巨人、見通しが具体的で信頼できる」といった前向きな反響が相次いで寄せられています。
市場の回復を後押しする最大の要因として期待されているのが、次世代通信規格である「5G」の本格的な普及です。2020年後半にはアップルをはじめとする主要なスマートフォンメーカーが5G対応端末を続々と発売する予定で、通信インフラの整備も世界各地で急速に進んでいます。5G通信は超高速で大容量のデータを処理する必要があるため、端末に搭載されるメモリーチップの需要が爆発的に高まるのは確実でしょう。一時的な価格低迷に悩まされていた業界にとって、この5G特需は強力な追い風となるはずです。
中国の巨額投資にマクロニクス会長が投じた一石
その一方で、現在の半導体業界はアメリカと中国によるテクノロジー覇権争いの主戦場でもあります。中国政府は安全保障の観点から国内の半導体産業を急ピッチで育成しようとしており、「国家集成電路産業投資基金（通称：大基金）」の第2段階として、2040億元（約3兆2000億円）という驚異的な巨額資金を投入し始めました。2014年の第1段階でも巨額の資金が投じられており、これまでにサムスン電子などに対抗する長江メモリーや、無線イヤホン向け市場でシェアを急拡大させたギガデバイスといった新興企業が誕生しています。
しかし、マクロニクスの創業者であり業界のパイオニアでもある呉敏求会長兼CEOは、この状況に冷静な視線を向けています。同氏は「中国政府の補助金は産業の底上げになるが、優れた技術者や独自の開発力を育てるには20年はかかる」と指摘しました。ここで注目したいのが、電子機器のデータ保存に不可欠な「NOR型フラッシュメモリー」です。これは電源を切っても記憶が消えない半導体で、マクロニクスはこの分野で世界シェア21％を誇るトップ企業です。積み重ねた技術の壁は、一朝一夕の資金投入では崩せないという意味でしょう。
ですが、呉氏は既存の巨大メーカーに対しても「あぐらをかいていれば、莫大な国内市場を持つ中国企業に20年後には淘汰される」と強い警告を発しています。この発言に対しSNS上では、「お金だけでは技術は買えないという指摘に納得」「20年後を見据えた日本の製造業も危機感を持つべきだ」と、深い洞察に感銘を受ける声が多く見られました。お互いの国家の威信をかけたハイテク摩擦は、単なる貿易の枠を超えて今後の世界情勢を揺るがす不確実な要因として、2020年も注視していく必要があると私は考えます。
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