2020年2月7日、冷え込んでいた市場に明るいニュースが飛び込んできました。東京商品取引所の原油先物価格が上昇に転じ、下落トレンドが一息ついています。前日となる2020年2月6日の清算値は、1キロリットルあたり3万7660円を記録しました。これは前日比で1590円の大幅な値上がりとなります。世界を震撼させている新型コロナウイルスの感染拡大ですが、金融市場における過度な恐怖心が和らいだことが大きな要因でしょう。株式と同様に、リスクを伴う資産とされる原油へ投資家の資金が戻り始めています。
この劇的な変化に対し、SNS上でも多くの投資家やビジネスパーソンが敏感に反応を示しました。「底打ち感が出てきた」「これで経済の冷え込みが止まってくれればいいが」といった、安堵や期待の入り混じった声が数多く投稿されています。今回の反発を導いたきっかけは、ウイルスの治療薬開発が進展しているという報道でした。中国の経済活動が停滞することでエネルギー需要が激減するという懸念から、原油先物は年初から1割以上も暴落していたのです。しかし、この報道を機に流れが変わりました。
ここで「先物取引（さきものとりひき）」や「投機筋（とうきすじ）」という言葉を分かりやすく紐解いておきましょう。先物取引とは、将来の特定の期日に、あらかじめ決めた価格で商品を売買することを約束する仕組みです。また投機筋とは、実際の原油を必要とせず、価格の変動による差額の利益だけを狙って短期売買を繰り返す投資家集団を指します。彼らはこれまで原油が下がると予想し、「売り持ち高（空売り）」というポジションを多く抱えていました。
ところが、治療薬のニュースによって価格の上昇を恐れた投機筋が、一斉に原油を買い戻す動きに出たのです。さらに外国為替市場で円安・ドル高が進行したことも、日本国内の取引において追い風となりました。円の価値が下がることで、円建てで取引される東京の原油先物に「割安感」が生まれ、さらなる買いを誘発したと考えられます。このように複数の要因が絶妙に絡み合った結果、市場には一時的な安心感が広がることになりました。
国際的な指標となるニューヨークの原油先物価格も連動しており、日本時間の2020年2月6日午後には、時間外取引で一時1バレル52ドル台まで上昇しています。わずか2日間で2ドルほど値を戻す急ピッチな展開です。加えて、同日には中国政府が米国製品に対する追加関税の引き下げを発表しました。米中貿易摩擦の緩和は世界経済の活性化を意味するため、エネルギー需要の悪化が和らぐという期待感が相場を強力に後押ししています。
筆者の視点として、今回の反発は目先の安心感による「一時的なリバウンド」の側面が強いと考えています。治療薬への期待や関税引き下げはポジティブな材料ですが、新型肺炎による実体経済への打撃が完全に消え去ったわけではありません。中国の工場稼働率や物流が本格的に回復するまでには、まだ時間を要するでしょう。投資家の皆様は、目先の価格上昇に一喜一憂することなく、中国の実際の経済指標や感染者数の推移を冷静に見極める姿勢が必要です。
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