株式投資を進める上で、企業の通信簿とも言える決算発表のチェックは欠かせません。2020年2月15日、多くの注目企業が本決算の数字を開示しました。インターネット上のSNSでも「あの企業の業績はどうなったのか」「次の配当金が気になる」といった投資家たちの熱い声で溢れかえっています。本日は、編集部が厳選した注目銘柄の業績を分かりやすく解き明かしていきましょう。
企業の経済活動を測る基準にはいくつか種類があります。今回登場する「国際基準（IFRS）」とは、世界的に統一された会計ルールのことです。これに対して「米国基準」はアメリカのルールを指します。日本の基準と比べて、海外に展開する企業のリアルな実力を比較しやすいのが特徴です。今回はこれら複数の基準が混在しているため、それぞれの企業の個性がより鮮明に浮き彫りとなっています。
アウトドア人気の追い風を受けるスノーピークと大手製造業の明暗
近年のキャンプブームを牽引するスノーピーク（7816）の勢いが止まりません。2018年12月期の売上高120億円から、2019年12月期には142億円へと素晴らしい成長を遂げています。さらに2020年12月期の予想では165億円を見込んでおり、SNSでも「ギアの質の高さが業績に直結している」と絶賛する声が目立ちます。ファンを大切にするビジネスモデルが、見事に実を結んでいる好例と言えるでしょう。
一方で、グローバルに展開する大企業の動向は、明暗が分かれる結果となりました。タイヤ大手の横浜ゴム（5101）は国際基準を適用しており、2019年12月期の純利益が419億7100万円と、前の期の356億2300万円から大幅な増益を達成しています。自動車業界の変革期にあっても、確かな足跡を残している点は見事です。こうした底力のある企業は、長期投資の観点からも非常に心強い存在として輝きます。
しかし、工作機械大手のDMG森精機（6141）は、少し慎重な姿勢を崩していません。2019年12月期の純利益は179億9500万円と堅調でしたが、2020年12月期の予想では85億円へと落ち込む見通しを立てています。世界的な設備投資の買い控えが影響していると考えられ、SNSでも「製造業のサイクルを映し出している」と注目されていました。景気の波を敏感に察知するアンテナが必要な局面です。
編集部が斬る！これからの投資戦略と注目すべきポイント
今回の決算数字を俯瞰すると、自社の強みを明確に持っている企業が強いという実態が浮き彫りになります。SNSの投資コミュニティでも、単なる数字の良し悪しだけでなく、その企業が持つ「ストーリー」を重視する傾向が強まってきました。ポーラ・オルビスホールディングス（4927）のように、2019年12月期に記念配当を含めて116円もの高配当を実施した企業には、やはり熱い視線が注がれています。
私たちが投資先を選ぶ際は、目先の売上高だけでなく「1株益（EPS）」の伸びに注目すべきです。これは企業が1株に対してどれだけの利益を稼ぎ出したかを示す指標で、投資効率を見極める上で最も重要な要素となります。これが右肩上がりの企業は、株主還元への期待も高まるでしょう。不透明な経済環境が続きますが、こうした本質的な数字を丁寧に見極めることで、進むべき道が見えてくるはずです。
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