化粧品大手の資生堂は、2020年2月6日に開催した2019年12月期の決算発表会見において、世界中を揺るがしている新型コロナウイルスによる肺炎の感染拡大がもたらす深刻な影響を公表しました。同社の魚谷雅彦社長は、現在の大きな稼ぎ時である春節シーズンにおいて、日本を訪れる外国人旅行者、いわゆるインバウンドによる売上高が前年の同じ時期と比較して「40％程度も減少している」という衝撃的な事実を明かしたのです。
インバウンドとは、外国人が日本へ旅行にやってくることを指し、近年の国内消費を大きく支える原動力となっていました。特に中国の大型連休である春節は、日本の百貨店やドラッグストアで化粧品が爆買いされる書き入れ時です。しかし、今回のウイルス禍により人の移動が制限されたことで、事態は一変しました。魚谷社長は「影響がどこまで拡大し、いつまで続くのか全く見通しがつかない」と語り、現場に漂う強い危機感をにじませています。
この発表を受けて、SNS上では「資生堂ほどの王手で4割減とは想像以上の大打撃だ」「デパートのカウンターから免税手続きの列が消えた理由がよく分かった」といった驚きの声が広がっています。また、「これを機にインバウンド頼みのビジネスモデルは見直されるかもしれない」という、今後の日本経済や業界の構造転換を予測する冷静なコメントも数多く見られ、ネット上でも極めて高い関心を集めている状況です。
編集部としては、今回の事態は資生堂一社の問題に留まらず、日本の観光・小売業界全体が抱える「特定市場への依存」というリスクを浮き彫りにしたと考えています。訪日客による消費は魅力的ですが、予期せぬ国際情勢や感染症の流行で一瞬にして消失する脆さも孕んでいるのです。今後は、国内の固定ファンの再開拓や、インターネットを通じて海外へ直接商品を販売するクロスボーダーEC（越境EC）の強化などが、生き残りのカギを握るでしょう。
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