アジアの空を牽引する中国の航空ネットワークが、今まさに驚異的なスピードで拡大を遂げています。航空情報会社シリウムが発表した最新データによると、現在中国本土で稼働している275の空港のうち、国際線が就航しているのは80空港にのぼることが分かりました。その中でも北京首都、上海浦東、広州白雲の3大空港が中核を担っており、圧倒的な存在感を放っています。さらに2019年9月24日には、北京に最新鋭の「大興（ターシン）国際空港」が新たに開港しました。
この凄まじいインフラ整備の背景には、世界トップを目指す国家レベルの巨大な計画が潜んでいます。1958年に開港した歴史ある北京首都国際空港は、2018年の旅客数が1億98万人に達しました。これは旅客収容能力で世界一を誇るアメリカのアトランタ空港に迫る驚異的な数字です。しかし、実は国際線の乗客数だけで見ると、まだ世界のトップ20には入っていません。そこで中国政府は、驚くべき次の一手を打って出たのです。
その戦略こそが、民間用に6本の滑走路を備える新空港の建設でした。既存の空港とこの新しい拠点を連動させることにより、将来的にはアメリカ最大のハブ空港（各地の航空路線が集中する中核空港）の2倍以上という、想像を絶する数の利用客を首都圏で受け入れる体制が整う見込みです。このダイナミックな動きに対してSNS上では、「中国の空港開発のスケールが桁違いすぎる」「大興空港の近未来的なデザインを早く見に行きたい」といった驚きの声が多数上がっています。
さらに注目すべきは、航空会社の勢力図を塗り替えようとする動きでしょう。政府はアメリカが誇る3大航空会社（デルタ、アメリカン、ユナイテッド）の体制を強く意識しています。これに対抗すべく、中国国際航空、中国南方航空、中国東方航空の3社を「中国版3メガキャリア」として国家規模で育成する方針を掲げました。強力なバックアップを受けたこれらの航空会社は、今や世界の空で大きな影響力を持ち始めています。
こうした動きは、私たち日本にとっても決して他人事ではありません。LCC（格安航空会社）を含めた中国の航空各社は、成田空港をはじめとする日本の主要空港への発着便を急ピッチで増やしてきました。その結果、現在の日本の国際線のうち、なんと27％を中国路線が占めるまでに成長しているのです。身近な旅の選択肢が増えるのは嬉しい反面、日本の航空会社にとっては強力なライバルが出現した格好と言えます。
編集部の視点として、この中国の航空バブルは単なるインフラの拡張に留まらず、アジアの経済圏そのものを再構築する大激変だと捉えています。これほど広大な路線網が構築されれば、観光やビジネスの利便性が飛躍的に高まることは間違いありません。圧倒的な物量とスピードで世界のハブを目指す中国の航空戦略から、今後も目が離せないでしょう。
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