中国の自動車市場に、今まさに大きな変革の波が押し寄せています。2019年12月07日現在、JFEスチールや三井化学といった日本の素材メーカー各社が、中国国内での生産体制を劇的に強化する動きを見せているのです。景気減速の懸念を跳ね除けるような強気な姿勢には、一体どのような背景があるのでしょうか。
市場全体を見渡すと、米中貿易摩擦の影響などにより2019年1月1日から9月30日までの新車販売台数は前年比10%減の1837万台と、決して楽観視できる状況ではありません。しかし、その逆風を物ともせず、トヨタやホンダといった日系自動車メーカーは販売台数を約1割も伸ばしており、圧倒的な存在感を放っています。
SNS上では「やっぱり日本車の信頼性は別格」「燃費だけでなく中古車価格の安定感も魅力」といった、日系ブランドを支持する声が目立っていますね。こうした現地ユーザーからの厚い信頼が、素材メーカーによる大規模な投資を後押ししているといえるでしょう。編集者としても、この「日本品質」への信頼こそが最大の武器だと確信しています。
軽量化の切り札「ハイテン」と新素材への巨額投資
JFEスチールは、広東省にある合弁拠点「広州JFE鋼板」へ約120億円もの巨額投資を決定しました。2022年までに生産能力を現在の1.5倍にあたる年間120万トンまで引き上げる計画です。ここで注目すべきは、自動車の安全性を保ちつつ軽量化を実現する「ハイテン（高張力鋼板）」への注力でしょう。
「ハイテン」とは、一般的な鋼材よりも強度が格段に高く、より薄い素材で車体を構成できる魔法のような鋼板を指します。これにより車体が軽くなれば、当然ながら燃費性能も向上します。まさに、環境規制が厳しさを増す中国市場において、日系メーカーが勝ち残るための「心臓部」を支える重要な技術なのです。
素材各社の快進撃は鉄鋼だけに留まりません。JFEグループは2019年8月にリチウムイオン電池の材料工場建設を発表し、三井化学もドア部品に使われる高性能なガラス繊維強化プラスチックの現地生産を2020年09月より開始する予定です。さらに帝人も、外装用の軽量複合材工場を2020年の春から夏にかけて稼働させます。
中国政府は2022年までに自動車分野の外資規制を撤廃する方針を掲げており、外資企業への門戸を広げつつあります。補助金削減で苦境に立たされる現地メーカーを尻目に、日本の高度な技術力が中国の道を席巻する日はそう遠くないでしょう。素材から始まるモビリティ革命の最前線から、今後も目が離せません。
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