2019年07月04日、日本の基幹産業を支えるプラント建設や設備会社が集う一般財団法人エンジニアリング協会にて、大きな変革の舵取りを担う新理事が誕生しました。新たに就任したのは、東洋エンジニアリングの代表取締役社長を務める永松治夫氏です。都内で開催された記者会見において、同氏はこれからの産業発展に向けた力強いビジョンを打ち出しました。
2019年06月28日付で就任した永松理事長は、2年間の任期の中でエンジニアリング産業をさらなる成長軌道に乗せることを目指しています。その中核となる戦略が、最先端技術である「AI（人工知能）」や「IoT」の積極的な導入です。AIはコンピュータに人間のような学習・判断能力を持たせる技術であり、IoTはあらゆるモノがインターネットに接続され、情報をやり取りする仕組みを指します。
こうしたデジタル技術をプラント設計や建設の現場へ取り込むことで、これまでにない革新的な価値を創出したいと永松氏は意気込みを語っています。SNS上でも「伝統的なエンジニアリング業界にITの風が吹くのは楽しみだ」「現場の効率化がどこまで進むか期待したい」といった、業界のデジタルシフト（IT技術による変革）を歓迎する声が数多く寄せられています。
永松理事長自身の経歴を振り返ると、1981年に東洋エンジニアリングへ入社して以来、まさに現場第一線でキャリアを築いてこられたことが分かります。特にマレーシアでの石油化学プロジェクトには並々ならぬ情熱を注ぎ、合計16年もの長きにわたる海外駐在を経験されました。近年では鉄道や発電プラントといった社会インフラ分野の重要ポストを歴任し、2018年04月からは現職で手腕を振るっています。
世界と戦うための「技術伝承」と「人材育成」という喫緊の課題
会見の中で永松氏は、業界が直面している切実な課題として、新しい技術の吸収と次世代を担う人材の育成を挙げました。グローバル化が進むプラント建設市場において、海外勢との激しい競争に打ち勝つためには、日本独自の強みを磨き続ける必要があります。そのためには、ベテランが持つ熟練の技やノウハウをいかに若手へ引き継ぐかが極めて重要な鍵となるでしょう。
私は、今回のAI導入促進という方針は、単なる効率化だけでなく「技術の可視化」に繋がる非常に意義深い一歩だと確信しています。これまで言語化が難しかったベテランの「勘」や「経験」をデータとして蓄積し、AIがそれを解析することで、若手社員がより早く、より正確に高度な技術を習得できる環境が整うはずです。これこそが、真の意味での差別化戦略ではないでしょうか。
永松理事長のリーダーシップのもと、2019年からの2年間で日本のエンジニアリング産業がどのような進化を遂げるのか、目が離せません。デジタルと人間が持つ知恵が融合した時、日本のインフラ技術は再び世界を驚かせる存在になるに違いありません。伝統を守りつつも、果敢に未知の領域へ挑戦する同協会の姿勢を、私たちは今後も全力で応援していきたいと考えています。
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