2019年11月07日、エンターテインメント界の巨人である米ウォルト・ディズニー社が最新の決算を発表しました。2019年07月から09月期における純利益は、前年の同じ時期と比べて55％も減少する10億5400万ドルにとどまっています。この大幅な利益減によって、同社の四半期決算は2期連続のマイナス成長を記録することとなりました。
この数字だけを見ると驚かれるかもしれませんが、この減益には明確な理由が存在します。その正体は、2019年11月からスタートする独自の新サービス「ディズニー＋（プラス）」への巨額の先行投資です。これはインターネットを通じて映画やアニメを視聴できる動画配信サービスの開発費用が、一時的に収益を圧迫していることを意味しており、まさに「未来を買うための出費」といえるでしょう。
SNS上では今回の発表に対し、「これほどの減益を厭わないディズニーの覚悟がすごい」「Netflix（ネットフリックス）との王座決定戦がいよいよ始まる」といった期待感に満ちた投稿が目立っています。サービス開始を目前に控え、圧倒的なコンテンツ力を武器にデジタル領域へ殴り込みをかける同社の動向は、世界中の投資家やファンの熱い視線を浴びているようです。
動画配信市場の覇権を狙う「ディズニー＋」の正体とは？
ここで注目すべき「ディズニー＋」とは、定額料金でディズニーの名作やピクサー、マーベル作品などがいつでも楽しめるプラットフォームのことです。これまでは他社のサービスに作品を貸し出していた同社ですが、自ら直接ユーザーに届ける仕組みを構築することで、より強固なファンベースの確立を目指しています。今回の減益は、いわば「生みの苦しみ」の真っ只中にある証左ではないでしょうか。
編集者としての私見を述べれば、この一時的な利益の落ち込みは、ディズニーというブランドが次の100年を生き抜くための戦略的な撤退に近いものだと感じます。物理的なパーク運営やグッズ販売に加え、デジタル空間での顧客接点を自社で握ることの価値は計り知れません。既存のビジネスモデルに安住せず、巨額のコストを投じて変革を急ぐそのスピード感こそが、彼らを王者たらしめている理由でしょう。
2019年11月08日現在、市場は減益という結果よりも、目前に迫ったサービス開始後の会員数増加に強い関心を寄せています。果たしてこの大規模な先行投資が、将来的にどれほどの果実をもたらすのか。世界のエンタメ業界の勢力図が塗り替えられる歴史的な瞬間は、もうすぐそこまで来ています。
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