2026年〜2032年五輪の放送権が975億円で決定！ネット配信強化で変わるスポーツ観戦の未来

スポーツ界に大きな動きがありました。NHKと民放各社で構成される「ジャパン・コンソーシアム（JC）」は、2026年から2032年までに開催される夏季・冬季オリンピック計4大会の日本国内向け放送権を、総額975億円で取得することに合意したのです。

今回の契約は、2019年11月20日に国際オリンピック委員会（IOC）との間で結ばれました。対象となるのは、イタリアで開催される2026年のミラノ・コルティナダンペッツォ冬季五輪や、2028年のロサンゼルス夏季五輪を含む4大会におよびます。

内訳を見ると、2026年と2028年の2大会で475億円、さらに開催地が未定の2030年冬季と2032年夏季の2大会で500億円となっています。これほど巨額の投資が行われる背景には、五輪というコンテンツが持つ圧倒的な価値と、国民的な期待感があるのでしょう。

デジタル時代の到来！ネット配信の権利も包括取得

特筆すべきは、今回の契約にテレビやラジオの放送だけでなく、インターネットやスマートフォン向けの配信権利がしっかりと含まれている点です。これまでは「テレビの前で応援する」のが主流でしたが、今後は場所を選ばない視聴スタイルが加速します。

この「ジャパン・コンソーシアム（JC）」とは、公共放送のNHKと民間放送局が手を取り合い、多額の放送権料を分担して大規模な国際大会を中継するための組織を指します。これにより、私たちは民放でもNHKでも最高画質の競技映像を楽しむことができるのです。

SNS上では「975億円という金額の大きさに驚いた」という声がある一方で、「ネット配信が充実するのは嬉しい」「どこでも見られるなら寝不足になりそう」といった、デジタル環境の整備を歓迎するポジティブな反応が数多く見受けられます。

個人的には、これだけの巨額資金が投じられる以上、単なる中継に留まらない付加価値を期待したいところです。最新のAR技術やマルチアングル配信などを駆使し、視聴者がまるで会場にいるかのような没入感を味わえる放送を期待せずにはいられません。

2019年11月20日の発表から、次世代のオリンピック放送は新たなフェーズへと突入しました。莫大な放送権料に見合う、感動的で熱いドラマが私たちのデバイスに届く日を、今から心待ちにしたいと考えています。