九州大学のキャンパスから、日本の起業シーンを塗り替える驚きのニュースが飛び込んできました。2017年06月に発足した公認の部活動「九州大学起業部」に所属する学生たちが、なんと新たに11社ものスタートアップを2019年09月23日までに同時設立したのです。今回の試みは単なる学生の挑戦に留まらず、東証マザーズに上場する就職情報大手のポート株式会社と強力なタッグを組んでいる点が最大の特徴でしょう。
この壮大なプロジェクトは「九大起業部メディアラボ」と名付けられており、企業と大学が手を取り合う新しいビジネスの形を提示しています。SNS上では「学生のうちからプロの支援を受けて起業できるなんて羨ましい」「大学発のベンチャーがこれほど一気に誕生するのは壮観だ」といった、若き才能への期待と驚きの声が数多く寄せられました。まさに産学連携の理想的なモデルケースとして、大きな注目を集めている状況です。
買収を前提とした独自の支援サイクルと事業内容
今回のプロジェクトでは、ポートが1社あたり50万円の設立資金を提供しています。特筆すべきは、数年後の「買収」を明確なゴールに見据えている点です。ポート側は事業が軌道に乗った段階で、1社につき数千万円規模での買収を視野に入れており、学生にとっては出口戦略（出口を見据えた経営計画）が最初から描かれた、非常に実践的な起業体験となります。プロのノウハウを吸収しながら成長できる環境は、他にはない強みと言えるでしょう。
今回誕生した11社では、1人から2人の学生が中心となり、多彩なテーマで情報サイトの制作・運営に乗り出します。「英会話や留学」といった学生に身近な分野から、「葬儀・お墓・終活」という少子高齢化社会を見据えた深いテーマ、さらには「プログラミング」教育に至るまで、ターゲットは多岐にわたります。ポートの社員が直接メンター（助言者）として寄り添い、サイト運営の秘訣を伝授する体制も整えられており、教育とビジネスが高度に融合しています。
九大起業部は、これまでに病理診断をサポートするソフトウェアを開発するメドメインなど、既に4社の起業実績を誇ります。顧問を務める教員の指導のもと、約120人の部員が「10年間で50社の起業、5社の上場」という高い目標を掲げて活動しています。私個人としては、学生が失敗を恐れずに挑戦できるこの仕組みこそ、今の日本に必要な活力だと感じます。来年度以降も続くこの取り組みが、福岡から世界を変える日も遠くないはずです。
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