2020年に開催を控える東京五輪・パラリンピック。その成功を影で支えるのが、街の顔となるボランティアの存在です。横浜市と日本財団ボランティアサポートセンターは、2019年11月08日に連携協定を締結しました。これは、観客の案内や誘導を担う「都市ボランティア」の育成を目的とした重要なステップとなります。
今回、研修の対象となるのは登録者約2700名です。「シティキャスト」という愛称で呼ばれる都市ボランティアは、競技会場の周辺で観客を導くだけでなく、街の美化活動や関連イベントのサポートも担当します。まさに、横浜という街を訪れるゲストを最初にお出迎えする「おもてなしのプロ」としての役割が期待されているのです。
研修プログラムは2019年11月からスタートし、まずは座学によってオリンピックの歴史や意義を学びます。さらに、忙しい方でも自分のペースで学習を進められるよう「eラーニング」も導入される方針です。eラーニングとは、パソコンやスマートフォンを利用してインターネット経由で学習するシステムのことで、効率的な知識の習得を可能にします。
横浜市が2018年にボランティアを公募した際には、定員を大きく上回る約5800人もの応募が殺到しました。厳正な抽選を経て選ばれた精鋭たちは、2019年10月に開催されたキックオフイベントで既に士気を高めています。今後は共通研修に加え、それぞれの活動場所や役割に合わせたより専門的なトレーニングへと進む予定です。
SNS上では「自分たちの街で五輪に関われるのが嬉しい」「研修を通じて仲間ができるのが楽しみ」といった、参加者のポジティブな投稿が目立っています。一方で、大規模なイベントだけに「熱中症対策や安全確保を徹底してほしい」という運営側への期待と要望も寄せられており、市民の関心は非常に高いといえるでしょう。
編集者としての私見を述べれば、シティキャストの皆さんの笑顔こそが、横浜の魅力を世界に伝える最大の武器になるはずです。単なる「案内役」にとどまらず、地元ならではの隠れた名所や文化を語れるような、厚みのある研修が行われることを期待しています。2700人の力が合わさることで、五輪はより鮮やかな思い出となるでしょう。
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