世界中の15歳を対象に、学習到達度を測定する「PISA（ピザ）」の結果が、2019年12月04日に経済協力開発機構（OECD）より公表されました。今回の調査結果は、日本の教育現場や保護者の皆様にとって、少々衝撃的な内容となっています。これまで上位をキープしてきた日本の「読解力」が、過去最低の15位まで順位を下げたことが明らかになったからです。
読解力だけでなく、数学的リテラシーや科学的リテラシーを含めた全3分野において、中国の「北京・上海・江蘇・浙江」連合が1位を独占しました。さらにシンガポールやマカオがそれに続くなど、東アジア勢の圧倒的な強さが際立つ結果です。SNS上では「スマホの普及が原因ではないか」「日本の教育カリキュラムを見直すべきだ」といった、危機感を募らせる声が数多く寄せられています。
世界の教育地図が激変！北欧の苦戦とエストニアの台頭
かつて「教育大国」として世界をリードしていたフィンランドの凋落も、無視できない事実でしょう。2006年調査まではほぼ全ての分野で首位争いを演じていましたが、2018年度の調査では数学で16位にまで後退しています。その一方で、急速にスコアを伸ばしているのがエストニアです。デジタル教育に注力する同国は、欧米諸国の中でトップの成績を収めるまでに成長を遂げました。
ここで注目すべき「PISA」とは、知識の暗記量ではなく、持っている知識を実生活の課題にどう活用できるかを測る指標です。今回、日本が読解力で苦戦した背景には、デジタル機器を用いた自由記述形式の問題に対する不慣れさがあるのかもしれません。文章から情報を正確に取り出し、自分の考えを論理的に組み立てる力は、これからのAI時代を生き抜くために最も必要なスキルと言えます。
編集者の視点から言えば、この結果を単なる「学力低下」と切り捨てるのは早計です。むしろ、情報の取捨選択や真偽を見極める力が、今の日本の若者には不足しているという警告ではないでしょうか。詰め込み式の教育から脱却し、多様な価値観の中で対話する力を養う時期に来ています。他国の成功事例を参考にしつつ、日本独自の強みを活かした新しい学びの形を模索することが、今まさに求められているでしょう。
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