2019年12月3日、経済協力開発機構（OECD）が実施する「学習到達度調査（PISA）」の結果が公表されました。今回の調査で最も衝撃的だったのは、日本の読解力が前回調査から順位・スコアともに大きく沈み込んでしまった点です。かつて世界トップレベルを誇った日本の学力に、何が起きているのでしょうか。
PISAとは、15歳を対象に「読解力」「数学的リテラシー」「科学的リテラシー」の3分野を測定する国際的な試験です。2018年調査では、特に「読解力」において日本の15歳が情報を適切に評価し、自らの考えを論理的に表現する力に課題を抱えている実態が浮き彫りとなりました。
SNS上では、この結果を受けて「ネット情報の真偽を見極める力が不足しているのでは」といった懸念の声が相次いでいます。若者たちがスマホで短文を読むことには慣れていても、複雑な情報を整理し、批判的に吟味する機会が学校教育の場で十分に確保されていない現状が透けて見えるようです。
デジタル時代の教育改革が急務となる背景
今回の調査で判明したもう一つの深刻な事実は、日本の学校におけるデジタル機器の活用頻度が世界的に見て極めて低いという点でしょう。授業でパソコンやタブレットを日常的に使っている生徒の割合は、加盟国の中で最下位クラスに低迷しており、国際社会から大きく引き離されています。
「デジタル・リテラシー」とは、単に機器を操作する技術だけでなく、デジタル情報を正しく理解し、活用する総合的な能力を指します。諸外国がITを活用した双方向の学びへ舵を切る中で、紙と鉛筆に頼り切りだった日本の教育スタイルが、皮肉にも現代の学力形成を阻んでいる可能性は否定できません。
編集者としての私見ですが、この読解力低下は決して子供たちの能力不足ではなく、教育環境のアップデート不足が招いた必然の結果だと感じます。情報を「鵜呑みにする」のではなく「比較し、疑う」訓練を、一刻も早くデジタルツールを通じた教育の中に組み込んでいくべきではないでしょうか。
これからの不確実な時代を生き抜くためには、膨大な情報から本質を見極める知性が欠かせません。今回の2019年12月の発表を、単なる順位の変動として片付けるのではなく、日本の教育を抜本的にデジタルシフトさせるための「警鐘」として真摯に受け止める必要があります。
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