神奈川県の内陸部が、今まさに空前の「物流ゴールドラッシュ」に沸いています。物流不動産大手の日本GLPは、県内で展開する14拠点を一気に倍増させるという驚きの構想を打ち出しました。ネット通販の爆発的な普及を背景に、巨大な倉庫が次々と姿を現す光景は、新しい時代のインフラ誕生を予感させます。
SNS上では「相模原に巨大な建物ができるらしい」「ネット通販が届くのが早くなるかも」といった期待の声が目立ちます。特に注目を集めているのが、2019年12月に正式発表された日本最大級のプロジェクト「GLPアルファリンク相模原」です。総工費1400億円を投じるこの計画は、物流の概念を塗り替える規模と言えるでしょう。
日本最大級の物流拠点が相模原に誕生！加速する大手デベロッパーの攻勢
相模原市の米キャタピラー事業所跡地で動き出したこのプロジェクトは、延べ床面積が約65万平方メートルという圧倒的な広さを誇ります。これは東京ドーム約14個分に相当し、全5棟が並ぶ姿は一つの街のようです。日本GLPは2020年に平塚市でも新施設を完成させる予定で、今後は年2棟ペースという猛烈な勢いで開発を進める方針です。
他社の動きも負けてはいません。プロロジスは海老名市で新たな拠点を整備中であり、三井不動産も2020年度に大型施設の着工を控えています。さらに、マンション開発で知られる東京建物もこの波に乗り、2021年から2022年頃にかけて横浜市や綾瀬市へ進出する計画です。まさに、大手プレイヤーによる用地争奪戦の様相を呈しています。
これほどまでに神奈川が選ばれる理由は、2014年の圏央道開通や、2023年度に全線開通を見込む新東名高速道路といった「道路網の劇的な進化」にあります。物流施設とは、単なる倉庫ではなく、商品の保管から配送までを担う心臓部です。人口が密集し、働き手も確保しやすい神奈川は、物流企業にとって最高の立地なのです。
空室率は過去最低を記録！物流施設は「ただの倉庫」から多機能拠点へ
専門家の分析によれば、2019年7月から9月期の首都圏における空室率は、調査開始以来で最低となる2.4%を記録しました。これは「作ればすぐに埋まる」という極めて強い需要を物語っています。特に消費財を扱う企業からの引き合いが強く、今後1年から2年は、この勢いが衰えることはないと予測されています。
ここでいう「物流施設」は、昔ながらの暗い倉庫のイメージとは一線を画します。最近では「マルチテナント型」と呼ばれる、複数の企業が共同利用でき、さらに梱包や加工といった軽作業まで一手に引き受ける多機能な施設が主流です。企業が自社で物流を持つのではなく、専門業者へ外注する効率化の流れが、この活況を支えています。
私個人の視点では、この物流ラッシュは単なる経済現象に留まらず、私たちの生活利便性を劇的に向上させるパラダイムシフトだと確信しています。工場跡地が最新鋭の拠点に生まれ変わることで、地域雇用も創出されるでしょう。供給過剰を懸念する声もありますが、EC市場の拡大を考えれば、この熱狂は必然の結果なのです。
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