世界最大のタイヤメーカーとして君臨するブリヂストンが、大きな岐路に立たされています。2019年11月に発表された2019年12月期の業績計画では、下方修正という厳しい決断が下されました。これで4期連続の営業減益となる見通しであり、利益の規模はわずか4年前と比較して6割程度にまで落ち込む計算です。かつての勢いにブレーキがかかる現状に、投資家の間でも不安が広がっているのでしょう。
業績悪化の背景には、アメリカや中国といった主要市場での新車販売の停滞があります。しかし、それ以上に深刻なのが、これまで同社の収益を力強く牽引してきた「鉱山車両用超大型タイヤ」の成長鈍化です。SNS上でも「ブリヂストンの最強兵器に陰りが見えるのは意外だ」といった驚きの声や、世界的な景気減速を懸念する投稿が相次いでおり、市場の視線はかつてないほど鋭くなっています。
直径4メートルの巨体が支える高収益の舞台裏
鉱山用タイヤとは、文字通り資源採掘の現場で活躍する巨大ダンプカー向けの商品です。最大クラスになると、その直径は約4メートル、重量は5トンにも達します。これは一般的な乗用車用タイヤの約6倍の大きさで、重さに至っては500倍を超えるという驚異的なスケールです。まさに「黒いダイヤ」と呼ぶにふさわしい、同社の技術力の結晶といえる存在でしょう。
この分野は極めて高度な耐久性が要求されるため、参入障壁が非常に高いのが特徴です。一箇所でもパンクが発生すれば、鉱山全体の作業がストップし、膨大な損失を招くため、顧客は信頼性を第一に考えます。その結果、ブリヂストンはフランスのミシュランと市場を二分する独占的な地位を築いてきました。利益率も2割程度と推定される「ドル箱」商品が、同社の屋台骨を支えてきたのです。
しかし、この大黒柱に異変が起きています。石炭価格の低迷を受け、鉱山機械自体の需要が伸び悩んでいるのです。ブリヂストンは2019年11月、鉱山向けタイヤの販売見通しを当初の10％増から5％増へと大幅に引き下げました。副会長の石橋秀一氏も、建設機械向けを含めた大型タイヤの苦戦が続き、来期以降も厳しい状況が変わらないという認識を示しています。
COP25の熱狂と「脱石炭」がもたらす構造的な逆風
なぜ、これほどまでに需要が落ち込んでいるのでしょうか。その大きな要因は、世界を席巻する「環境意識の高まり」にあります。現在、スペインでは国連の気候変動枠組み条約締約国会議、通称「COP25」が開催されており、温暖化対策の強化を求める声が最高潮に達しています。二酸化炭素（CO2）の排出量が多い石炭火力発電への風当たりは、日に日に厳しさを増す一方です。
このような「脱石炭」の潮流は、一時的な流行ではなく、産業構造そのものを変える大きな波となっています。環境規制の強化は、石炭採掘現場でのタイヤ需要を中長期的に押し下げる要因となるでしょう。証券アナリストの間でも、この調整局面が短期間で収束する可能性は低いとの見方が強く、ブリヂストンの株価上昇率が日経平均を大きく下回る一因ともなっています。
私自身の見解としても、タイヤ一本に依存するビジネスモデルは限界を迎えつつあると感じます。ブリヂストンは売り上げの8割をタイヤ事業が占めていますが、現在の不透明な市場環境下では、化工品などの非タイヤ事業をいかに早期に収益化できるかが鍵となるでしょう。経営陣には、単なる製造業の枠を超えた、新しい成長ストーリーの提示が強く求められています。
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