2019年06月01日より、がん患者一人ひとりの遺伝子情報を解析し、最も効果が期待できる薬剤を選択する「がんゲノム医療」が待望の公的保険適用となりました。この画期的な治療法は、次世代のがん克服に向けた大きな一歩として、多くの患者や医療従事者から熱い視線を浴びています。SNS上でも「治療の選択肢が広がる」といった期待の声が上がる一方で、現場からは切実な課題が浮き彫りになりつつあるのです。
2019年08月中旬、千葉県柏市に位置する国立がん研究センター東病院では、深刻な面持ちでモニターを見つめる医師たちの姿がありました。彼らが実施しているのは、一度に大量の遺伝子配列を読み取る「次世代シーケンサー」を用いた包括的な解析です。これは「がんゲノムプロファイリング検査」と呼ばれ、がん細胞特有の遺伝子変異を特定することで、精密医療（プレシジョン・メディシン）を実現する要となります。
高まる期待の裏に潜む、医療機関の深刻な収支問題
期待の大きいがんゲノム医療ですが、現状の診療報酬体系では、検査を実施する病院側が赤字に陥りかねないという構造的な矛盾を抱えています。高度な専門知識を持つ医師やカウンセラー、解析担当者がチームを組んで長時間の議論を重ねるにもかかわらず、その労力に見合った報酬が十分に担保されていません。このままでは、志の高い医療機関が経済的な負担に耐えきれなくなる恐れがあるでしょう。
ネット上の反応を見ても、医療崩壊を懸念する声や「持続可能な制度設計を急いでほしい」という切実な意見が散見されます。私は、この革新的な技術が一部の富裕層だけでなく、誰もが等しく受けられる社会インフラとして定着すべきだと考えます。そのためには、現場のコストを反映した公的制度の柔軟な改善に加え、公的保障を補完するような民間保険商品の充実が、今後の普及を左右する鍵となるはずです。
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