2019年5月29日、がん医療の世界に大きな変革をもたらすニュースが飛び込んできました。がん患者さんの遺伝情報（いでんじょうほう）を基に、最も効果的な治療薬を選択する「がんゲノム医療」が、いよいよ来たる6月から初めて保険適用されることが決定したのです。これは、患者さん一人ひとりの体質や病状に合わせた、いわゆる「オーダーメイド治療」が広く普及するための、非常に重要な一歩と言えるでしょう。これによって、これまで手探りだった治療薬の選択が、科学的な根拠に基づき、より迅速に行える可能性が高まります。
この保険適用を決定したのは、厚生労働大臣の諮問機関である中央社会保険医療協議会（ちゅうおうしゃかいほけんいりょうきょうぎかい）です。具体的に保険適用されるのは、「がん遺伝子パネル検査」と呼ばれる技術です。がんは、実は遺伝子の変異をきっかけとして発症する病気であり、この検査では、がん組織などに含まれる多数の遺伝子を一度に調べ上げ、どの遺伝子に変異が起きているかを特定します。そして、その変異に対応する薬を投与することで、高い治療効果が期待できるというわけです。
これまでの治療では、一度の検査で調べられる遺伝子の数は限られていたため、最適な薬を探すために何度も検査を繰り返さなければならない患者さんもいました。しかし、遺伝子パネル検査の導入により、この非効率さが解消されます。この医療は、がんができた**「部位」ではなく、がんを引き起こした「遺伝子の変異」に焦点を当てる点が革新的です。そのため、例えば肺がん向けに開発された薬が、遺伝子の変異が共通していれば大腸がんの患者さんにも効く、といった従来の常識を超えた治療効果が期待できるのです。気になる医療費についてですが、検査や解析の結果を患者さんに説明するまでにかかる費用は56万円と定められました。保険が適用されることで、患者さんの自己負担額は原則としてこの3割となりますが、1カ月あたりの自己負担額に上限を設ける高額療養費制度（こうがくりょうようひせいど）を活用すれば、実際の負担はさらに抑えることができるでしょう。この制度は、家計への負担を軽減するための公的制度であり、多くの患者さんにとって大きな安心材料になるに違いありません。
対象患者は限定的？普及に向けた課題と世界の先行事例
ただし、現時点では課題も残されています。保険診療で遺伝子パネル検査を受けられる患者さんは、「標準治療」、すなわち現時点で最も推奨される治療法がない、または既存の治療法で効果が得られなかった場合に限られます。年間約100万人のがん患者さんがいる中で、現時点での検査対象者はそのうちの約1パーセント程度に限定される見通しです。また、検査を受けられても、その遺伝子変異に最適な薬の選択に繋がる症例はまだ1割から2割程度に留まっており、遺伝子変異が見つかっても、残念ながら対応する薬が存在しないケースも少なくありません。
治療の精度を高め、より多くの患者さんを救うためには、今後、この遺伝子パネル検査で得られた症例（しょうれい）、つまり治療の具体的な事例を大量に集め、解析することが不可欠です。この遺伝子データを活用した医療の高度化という点では、欧州が先行しています。例えば英国では、50万人を対象に遺伝情報などを調査し、がんや心臓病、脳卒中など様々な疾患の予防や診断、治療法の開発に役立てています。フィンランドでも、50万人規模の遺伝情報を収集する計画が進められていると聞いています。
今回の保険適用を契機として、日本においても大量の遺伝情報に基づく医療の効率化と高度化をどこまで進められるかが、今後の大きな焦点となります。私は、この「がんゲノム医療」は、まさに個別化医療（こべつかいりょう）**の夜明けであり、日本が遅れを取っている遺伝情報解析の分野で、一気に巻き返しを図るべき時が来たと考えています。SNSでも、「自分の家族が対象になったらすぐに検査を受けたい」「日本も欧州のようにデータを活用すべき」といった声が上がっており、国民の期待は非常に大きいと言えるでしょう。この新たな治療法が、すべてのがん患者さんに希望をもたらす未来を期待したいと思います。
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