日本のITソリューション界を牽引する伊藤忠テクノソリューションズ（CTC）から、新たな年を迎えるにあたって重要な人事発令が届きました。2019年12月25日に公開された情報によると、2020年1月1日付で組織の中核を担うリーダーたちの配置転換が行われます。今回の異動は、同社が注力する社会インフラ事業とグローバル戦略の両輪を、より力強く回転させるための布石と言えるでしょう。
SNS上では、特にシンガポール支店への新たなリーダー着任に対して「アジア圏でのサービス拡充が進むのではないか」といった期待の声が寄せられています。大手SIer（システムインテグレーター）としての安定感に加え、変化を恐れない柔軟な姿勢に注目が集まっているのです。IT業界の最前線を走る同社の動きは、関連各社にとっても決して無視できない大きなインパクトを持っています。
社会インフラの未来を担う新体制の構築
まず注目すべきは、私たちの生活を根底から支える「社会インフラ事業グループ」の強化です。2020年1月1日より、志波真司氏が社会インフラ本部長代行に就任し、併せて社会インフラ技術第2部の舵取りも担うこととなりました。ここで言う「社会インフラ」とは、電力や鉄道、通信といった公共性の高いシステムを指しており、同社が得意とするIT技術を駆使してこれらの基盤を高度化する役割を担っています。
昨今のデジタル・トランスフォーメーション、いわゆるDXの波は、公共インフラの分野にも確実に押し寄せています。志波氏のような経験豊富なリーダーが現場の技術部門と本部の中枢を兼任することで、意思決定のスピードが飛躍的に高まることが予測されるでしょう。私は、この体制変更こそが、老朽化するインフラのスマート化や、災害に強いレジリエントな社会の実現に向けたCTCの強い意志の表れであると確信しています。
グローバルビジネスの拠点をシンガポールへ集中
一方で、海外市場に目を向けると、グローバル事業統括部長を務めていた浅倉靖氏が、2020年1月1日付でグローバルビジネス本部シンガポール支店長に就任します。シンガポールは東南アジアの経済的ハブであり、多くのIT企業が集結する戦略的要所です。統括部長という大局的な視点を持つ人物が直接現地へ赴くことには、単なる拠点の管理を超えた、市場開拓への並々ならぬ熱量が感じられます。
企業のグローバル化が進む現代において、現地のニーズを素早く吸い上げ、即座にサービスへと反映させる力は不可欠な要素です。今回の人事が、CTCの海外展開における第2の創業期とも呼べるほどの影響を及ぼす可能性は否定できません。国内で培った高い信頼性と、現地のスピード感を融合させることで、シンガポールを起点とした同社のプレゼンスは、今後さらに増していくに違いないと期待しています。
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