世界の海を舞台にした造船業界がいま、かつてないほどの激動の渦中にあります。2019年12月18日現在、海運業界を取り巻く環境は劇的な変化を遂げており、お隣の中国や韓国では業界トップクラスの巨大企業同士が手を組むという、まさに「戦国時代」のような統合劇が次々と巻き起こっているのです。こうした海外勢の巨大化を前に、日本の造船メーカーもまた、生き残りをかけた壮大な戦略を打ち出し始めています。
国内に目を向ければ、首位の今治造船と2位のジャパンマリンユナイテッド（JMU）が資本提携に踏み出すという、衝撃的なニュースが飛び込んできました。これまで個々の技術力で勝負してきた日本企業が、ついに「大連合」としての歩みをスタートさせたのです。この動きは、単なる規模の拡大を狙ったものではありません。世界的な「受注競争」という荒波を乗り越えるため、国内メーカーが足並みを揃えて立ち向かうという決意の表れと言えるでしょう。
環境規制が加速させる「エコシップ」への転換と日本の勝機
なぜ今、これほどまでに業界再編が加速しているのでしょうか。日本造船工業会の斎藤保会長（IHI会長）は、その背景に「環境対応」への切実なニーズがあると分析しています。造船業界には現在、温室効果ガスの排出を抑制するための厳しい国際的なルールが課されようとしています。こうした地球規模の課題を解決するためには、膨大な開発費と高度な技術力が必要不可欠であり、一社だけで対応するには限界が近づいているのが実情なのです。
ここで鍵となるのが、環境に優しい「エコシップ」の開発です。これは最新のエンジン技術や船体設計を駆使して、燃料消費を劇的に抑えた次世代の船を指します。SNS上でも「日本の精緻な技術力こそ、環境問題の解決に貢献できるはずだ」といった期待の声が多く寄せられており、技術大国としての日本が再び脚光を浴びるチャンスが到来しています。まさに、ピンチをチャンスに変えるための再編が、2019年12月18日の今、行われているのです。
私は、今回の日本勢による再編を心から支持したいと考えています。かつて世界を席巻した日本の造船業ですが、コスト競争では中韓に苦戦を強いられてきました。しかし、環境性能という「質」の勝負になれば、日本人の職人気質と緻密な設計能力が最大の武器になるはずです。三菱重工業が主力工場を大島造船所に譲渡するなど、痛みを伴う改革も進んでいますが、これは未来の勝利を掴み取るための「選択と集中」という勇気ある決断ではないでしょうか。
2019年12月18日、斎藤会長が語った「受注を一手に集める狙い」という言葉には、強い危機感と同時に、統合によって生まれる新たな可能性への確信が満ちていました。巨大化したライバルたちに対し、日本は技術の粋を集めた「連合軍」で立ち向かいます。海を汚さないクリーンな船が、日本の造船所から次々と誕生し、世界中の航路を埋め尽くす。そんな輝かしい未来が、この大きな変革の先に待っていることを信じてやみません。
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