株式投資を行う上で、企業の成績表とも言える「決算情報」や、株主への還元を示す「配当金」のチェックは欠かせません。2020年1月11日、注目を集める複数の企業から最新の業績予想や配当に関する重要な発表が届きました。市場の期待を超える数字を出した企業もあれば、現状を維持して次のチャンスを伺う企業など、その内容は実に様々です。インターネット上のSNSでも、これらの発表に対して「次の投資先として検討したい」「今後の伸びに期待が持てる」といった、前向きで熱気のある声が数多く寄せられています。
今回の発表で特に目を引くのが、人材サービスやビジネスサポートを展開するエスプール（2471）の力強い数字でしょう。2019年11月期の売上高は175億円に達し、経常利益（本業の儲けに投資の損益などを加えた、企業の実力を表す利益）は16億2600万円、純利益は10億8200万円を記録しました。近年は人手不足を背景に同社のサービスへの需要が非常に高まっており、順調な成長ぶりが伺えます。この勢いは、投資家の間でも「安定した成長株として今後も期待できる」と大きな反響を呼んでいるところです。
一方で、不動産に投資してその賃料収入などを分配する「リート」と呼ばれる投資法人の動きも見逃せません。エスコンジャパンリート投資法人（2971）は、2020年7月期の1口あたり分配金（一般的な株式の配当金にあたるもの）を3279円、続く2021年1月期には3474円へと増やす予想を立てています。分配金が段階的に増える見込みであることから、安定した分配金収入を求める投資家にとっては非常に魅力的な選択肢になるでしょう。不動産市場の手堅さを物語るような、安心感のある発表だと言えます。
さらに、観光業の盛り上がりを背景に注目されるジャパン・ホテル・リート投資法人（8985）からも、2020年12月期の売上高を299億円、経常利益を162億3900万円とする強気の見通しが示されました。1口あたりの分配金予想も3750円となっており、ホテル需要の底堅さが証明された形です。編集部としての意見ですが、こうしたリートや好業績企業の数字からは、日本経済の一部にまだまだ力強い活力が残っていることが実感できます。一見すると難しい数表ですが、ここには未来の資産形成につながるヒントが満載されているのです。
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