日本での就労を夢見る外国人労働者に向けた、画期的なサービスが産声を上げました。大阪市に拠点を置く人材教育系スタートアップ企業「ＧＥパートナーズ」が、オンライン日本語会話教室「日本語．ＣＯＭ」の提供を開始したのです。この取り組みは、少子高齢化に伴う深刻な人手不足に悩む日本の産業界にとって、まさに救世主となる可能性を秘めています。
現在、国内で働くベトナム人労働者の数は急増しており、2018年10月31日時点のデータでは前年同期比31.9％増の31万人を突破しました。国別の増加率ではトップを記録するほどの勢いですが、現場ではある深刻な課題が浮き彫りになっています。それは、せっかく来日しても会話経験が乏しいために職場に馴染めず、早期に離職してしまうケースが多いという現実です。
SNS上でもこの問題はたびたび議論の的となっています。「日本語の読み書きができても、現場の指示が聞き取れないと辛いよね」「専門用語が分からなくて孤立してしまう外国人の気持ちが分かる」といった、受け入れ側の苦悩や労働者への同情の声が溢れていました。そうしたコミュニケーションの壁を打ち破るために誕生したのが、今回の新サービスなのです。
木本佑史社長は、スマートフォンの学習アプリによる一方向のインプットだけでは、本当の会話力を身につけるのは難しいと指摘します。そこで本サービスでは、来日前の数ヶ月から半年という期間を利用し、双方向のやり取りを通じて実用的な会話力を養うことを目指しているのです。現地法人があるベトナムを皮切りに、今後は世界へと展開される見込みとなっています。
業界に特化した専門用語も学べる！スカイプを活用したマンツーマン指導の魅力
「日本語．ＣＯＭ」の最大の特徴は、ITや設計・製造、介護・医療、外食・接客といった業界別のカリキュラムが用意されている点です。一般的な日常会話だけでなく、働く現場で即座に必要とされる「専門用語」まで網羅して習得できます。専門用語とは、特定の職業や分野で使われる独自の言葉のことで、これを知っているか否かが現場での働きやすさを左右します。
レッスンは通話ソフト「スカイプ」を使い、1回25分のマンツーマン形式で行われます。受講者は自分の都合の良い時間帯と好みの講師を選んで予約するシステムです。指導に当たるのは、各業界を退職したシニアや副業希望者、主婦や大学生などバラエティ豊かです。特別な資格は不要ですが、事前の授業研修を経ているため、安心して質の高い授業を受けられます。
料金は1回あたり800円からに設定されており、講師と会社で折半する仕組みです。面白いのは、指導開始から2週間が経過した後は、講師が自身の指導力や人気に応じてレッスン料を自由に引き上げられる点でしょう。この実力主義のシステムに対し、SNSでは「教える側のモチベーションも上がる」「シニアの知恵を活かせる素晴らしい副業」と称賛されています。
現在は22人の講師が約130人の生徒を指導していますが、5年後には生徒数8万人への拡大を目標に掲げています。さらに、インドネシアやオーストラリアへの展開、外国人採用を進める日本企業やその家族向けのレッスンも計画中です。言葉の壁をなくし、お互いが笑顔で働ける社会の実現に向けて、この先進的なサービスが担う役割は非常に大きいと言えます。
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