2020年2月6日、小売業界に新たな風が吹き込みました。大手スーパーのダイエーが、最先端のテクノロジーを駆使して、来店客の行動分析を本格的に開始したのです。これまで、なんとなくの経験やメーカーからの提案に頼りがちだった売り場づくり。しかしこれからは、実際の映像データに基づいた「根拠のある改善」へと大きくシフトしていくことでしょう。
具体的には、店舗の天井などに設置したカメラで、お客様がどのような動きをしているかを詳細に記録します。これは、ただ商品を並べるだけでなく、より効率的で魅力的な店舗体験を提供するための戦略的な試みです。実際に2019年には、神奈川県内の店舗でコーヒー売り場を対象に先行実験が行われました。その結果、来店客の動きを分析して陳列や販促を見直したところ、販売数量が8％も伸びるという驚きの成果を上げています。
カメラ解析が変える、メーカーと小売店の新たな関係性
今回の実験は、さらに規模を拡大し、キユーピーやグリコといった大手メーカーとの連携が強化されています。チョコやワイン、ドレッシングといった身近な商品売り場で、POSデータと映像情報を組み合わせることで、より深く消費者のニーズを汲み取ろうというのです。POSとは「Point of Sale」の略で、販売時点情報管理システムのことです。どの商品がいつ、どれだけ売れたかを記録するこのデータと、カメラで捉えた「お客様が棚の前でどう動いたか」という行動データが掛け合わされることで、これまでにないレベルでの分析が可能となります。
SNS上でも「店内でじっくり選んでいるのに商品が見つからないストレスが減りそう」「自分の行動が分析されるのは少し不思議だけど、自分好みの陳列が増えるなら大歓迎」といった前向きな反響が見られます。消費者の利便性と売り上げの双方を追求する姿勢は、多くの支持を得ているようです。私自身も、こうした「顧客体験」をデータで最適化する取り組みには非常に賛同します。消費者が真に求めている商品に、スムーズに手が届く売り場こそが、これからの小売業の正解ではないでしょうか。
グループ全体で加速するデジタル変革の波
ダイエーの挑戦は単独の試みに留まりません。親会社であるイオンは、中国で先行して行動分析を用いたレイアウト最適化を進めており、グループ企業のカスミでは、カメラ付きのデジタルサイネージ、いわゆる電子看板を使って、広告に対する顧客の関心度を調査しています。デジタル技術を縦横無尽に活用し、実用化を急ぐグループの動きからは、未来の買い物の形が着実に近づいていることを実感します。売り場の構図が劇的に変わる、そんな面白い時代に私たちは立ち会っているのです。
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