かつて世界の道路を席巻したアメリカの自動車メーカー「ビッグスリー」が、いま重大な岐路に立たされています。ゼネラル・モーターズ（GM）、フォード・モーター、フィアット・クライスラー・オートモービルズ（FCA）の3社を指すこの言葉ですが、彼らの2019年における世界販売台数は前年から8％も減少してしまいました。その結果、世界市場におけるシェアが初めて2割を割り込むという、歴史的な事態に直面しているのです。
SNS上でもこのニュースは大きな話題を集めており、「アメ車の象徴がここまで落ち込むとは」「時代の変化に追いつけなかった証拠だ」といった驚きや厳しい声が相次いでいます。特に、これまで3社が大きな利益の柱として見込んていた中国などでの販売急減に対して、危機感を募らせるユーザーが非常に多い印象を受けます。かつてリーマン・ショックの荒波を乗り越えた巨頭たちが、再び厳しい試練の時を迎えていると言えるでしょう。
中国市場の失速とEVシフトの遅れがもたらした誤算
不振の最大の要因は、世界最大の自動車市場である中国での大苦戦にあります。2019年の中国新車市場は全体で8％減少しましたが、GMは15％減、フォードにいたっては27％減と市場平均を大きく下回る結果となりました。背景にあるのは、中国政府が国策として急速に推し進めている「EV（電気自動車）シフト」への対応の遅れです。100％電気で動くEVの開発で後手に回ったことが、ここへきて致命傷となっています。
米国経済の回復期に、3社は利益率の高い大型SUVやピックアップトラックなどの大型車へ極端に依存する戦略を採りました。日欧の自動車メーカーが環境規制を見据えて小型車や次世代技術の開発に注力するなか、目先の高収益に甘んじてしまったことは否めません。GMが不採算の欧州やインドから撤退し、フォードがセダンから撤退して大型車へ特化した決断は、結果として全方位的な技術開発の余力を奪う形になってしまいました。
揺らぐ牙城と生き残りをかけた世界的な大再編
さらに、頼みの綱である北米市場でも競争が激化しています。GMでは購入者を惹きつけるための値引き原資である「インセンティブ（販売奨励金）」が1台あたり約5400ドルまで跳ね上がりました。これは前年から1割の上昇であり、利益を自ら削る過酷な消耗戦に陥っていることを意味します。その結果、GMやフォードの北米事業における利益率は前年から2ポイント近くも悪化し、経営の根幹を激しく揺るがしている状況です。
単独での生き残りが困難となるなか、業界は凄まじいスピードで再編へと動いています。FCAは仏グループPSAとの経営統合に合意し、世界第4位の巨大連合を組む道を選択しました。また、GMはホンダと、フォードは独フォルクスワーゲンと、それぞれ自動運転や次世代技術の分野で包括的な提携を結んでいます。自前での開発コストを抑えつつ、急務であるEV開発の巻き返しを狙うための必死の防衛策と言えます。
編集部がみるアメ車再生への道筋と今後の展望
今回のビッグスリーの凋落は、時代のトレンドを見誤ることの恐ろしさを物語っています。高利幅な大型車へ傾倒した戦略は短期的には正解だったかもしれませんが、環境意識の高まりや技術革新のスピードを過小評価していたと言わざるを得ません。自動車が単なる移動手段から、電動化や自動運転を伴う高度なモビリティへと変革するなかで、既存の成功体験にしがみついたツケが回ってきた格好です。
しかし、彼らにはまだ底力があり、大手他社とのアライアンスを通じて巻き返すチャンスは残されています。今後は誇り高い伝統を維持しつつも、どれだけ素早くクリーンで知的なモビリティ企業へと脱皮できるかが勝負の分かれ目になるはずです。北米という絶対的な収益基盤が耐えているうちに次世代への投資を結実させられるか、世紀の攻防戦から目が離せません。
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